島根県「益田」
二次医療圏
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島根県益田医療圏の医師の転職にお役立ちの地域情報満載!

地域によって様々な医師の転職市場。特に医師の募集状況や地域の特徴は二次医療圏ごとに異なります。
益田医療圏での転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した地域別の転職お役立ち情報をお届けします。

島根県の二次医療圏「益田」の特徴

1益田二次医療圏の概要

〈島根県の最西部に位置して、島根県の面積の1/5を占め、観光地として有名な医療圏〉
島根県の益田二次医療圏は益田市、津和野町、吉賀町の3つの自治体から構成される二次医療圏で、島根県最西部に位置し、北で日本海、西と南で山口県に接する位置に存在しています。 その面積は約1380平方キロメートルであり、島根県全体の20.5%を占めています。
人口は約6万5千人となっていますが、減少傾向にあります。年齢階級別人口割合は年少人口が12.1%、生産年齢人口が54.6%、老年人口が33.3%となっており、少子高齢化が一層進行しています。 本医療圏には観光地として有名な津和野町を含み、新山口駅から運行されるSL列車の終着駅や「山陰の小京都」と称される津和野の町並みを訪れるなど、一年中観光客で賑わっています。

2益田二次医療圏の交通

〈山陰本線、山口線が鉄道交通の主要路線となっているが、運行本数に難がある〉
鉄道交通をみると益田医療圏にはJR西日本のJR山陰本線が本医療圏を東西に貫き、益田駅からはJR山口線が分岐して隣県山口県の県庁所在地である山口市を通り、山陽新幹線連絡駅である新山口駅まで走っています。 ただし山陰本線の列車の運行ネットワークは益田駅で分断されていて、松江、浜田方面から益田駅へ乗り入れた列車はそのまま山口線へ乗り入れて山陽新幹線への連絡を謳っています。
益田駅から西側の山陰本線は益田駅始発で運行されるケースが多いです。いずれにしても本区間の山陰本線や山口線の列車の運行本数は限られているので、自家用車の利用を考えるのがお勧めです。
道路交通の面では、国道9号線を軸として旧街道をたどる形で各方面に国道や県道が伸びています。山間部を除いて、道路交通の面は良好と言えます。 更に本医療圏内の吉賀町内には中国自動車道の六日市ICがあり、関西方面、九州方面への車の足も良好です。 尚、益田市の市街地近くに石見空港(通称「萩・石見空港」)があり、毎日羽田空港まで2往復のジェット機の定期便があるので、東京方面への交通は良いと言えます。

3益田二次医療圏の人口構成と医療

〈高齢化への対策が重要な課題、益田赤十字病院が地域の中核病院としての機能を持つ〉
この圏域の人口構成では、老年人口の割合が33.3%と人口全体の1/3を占めるという状況で、島根県の中でも特に高齢化が進行している医療圏であると言えます。 生産年齢人口が54.6%であり、本医療圏の高齢化に対する施策が最重要課題となっていて、島根県としても対策を立案中です。
この医療圏の特徴として入院患者の動向です。入院患者の受療動向をみると入院の域内完結率は94.2%で、浜田医療圏から7.5%の患者を受け入れています。 本医療圏では益田赤十字病院が中核病院となっていて、地域がん診療連携拠点病院、災害拠点病院、地域周産期母子医療センター、地域医療支援病院等の役割を受け持っています。 他に益田医師会病院が一部の中核病院の機能を分担しています。他に隣接する浜田医療圏の浜田医療センターとの治療の連携を行うケースが多くあります。

4益田二次医療圏の医師と救急医療体制

〈医療圏面積と比べ医療資源が乏しい現状、救命救急時への他県との綿密な調整が必要〉
平成23年10月1日時点での厚生労働省の調査によれば、10万人対あたりの病院数・診療所数はそれぞれ7.7、113.4となっています。 この数値は全国平均値及び島根県全体の平均と比較しても高い値となっています。しかし実数で言えば病院が5、一般診療所が74であり、本医療圏の面積の割に数が不足していると言えます。
また本医療圏での死因として男性の心疾患と女性の脳梗塞が、平成22年の全国平均、島根県全体と比較して年齢調整死亡率で高い値となっています。 心疾患にしても脳梗塞にしても救急搬送に関わる時間が生死を分ける大きな要因となっていて、二次救急医療機能の益田赤十字病院が対応を行います。
重篤な患者は三次救急医療の島根大学医学部附属病院や島根県立中央病院、浜田医療センター等の圏内の救命救急センターにドクターヘリ等で送致することになりますが、 本医療圏により近い県外の救命救急センターを持つ医療機関(広島大学病院や山口県立総合医療センター等)への搬送が行われる場合もあります。
現状では距離的な問題で救命搬送での県外輸送もやむを得ないので、三次医療については島根県としても今後とも保健所を中心として関連する県や医療機関との連携を十分に行い、 救急救命士の養成や高規格救急車の整備を促進し、搬送体制の充実を図る施策で対応して行く計画です。

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