島根県「出雲」
二次医療圏の医師転職・求人情報

島根県出雲医療圏の医師の転職にお役立ちの地域情報満載！

地域によって様々な医師の転職市場。特に医師の募集状況や地域の特徴は二次医療圏ごとに異なります。
出雲医療圏での転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した地域別の転職お役立ち情報をお届けします。

島根県の二次医療圏「出雲」の特徴

1出雲二次医療圏の概要

〈古事記等の神話に登場し、古代史での観光資源が豊富で農業や工業も盛んな医療圏〉
島根県の出雲二次医療圏は出雲市1つの自治体から構成される二次医療圏で、島根県東中部に位置し、面積は約620平方㎞で島根県全体の9.3%を占めています。平成22年国勢調査によると本医療圏内の総人口は約17万人で、人口は自然減傾向にあります。年齢階級別人口割合は年少人口が14.2%、生産年齢人口が59.7%、老年人口が26.0%で、島根県全体と比較して少子高齢化の進行は緩やかです。平成の大合併時やそれ以降に周辺自治体が旧・出雲市と合併して現在の出雲市1自治体での医療圏となりました。
本医療圏は島根県でも有数の穀倉地帯である出雲平野と、その中央部を東進して宍道湖に注ぐ斐伊川、西進して日本海に注ぐ神戸川の流域が中心で、その源の中国山地に連なる中山間地域や島根半島沿岸部の丘陵地帯も本医療圏内に抱えています。
本医療圏は、古事記や日本書紀に記載がある「大国主命の国譲りの地と、国を譲った大国主命を祀った出雲の大社」の神話の中心となる地域で、出雲大社をはじめとして荒神谷遺跡や西谷墳墓群など古代史の面での観光資源を数多く抱えています。
現在では観光業以外でも、出雲平野の肥沃な大地がもたらす農業、及び工業が盛んで、農業分野では水稲をはじめとしてブドウやイチジク、柿などの果実類や、タマネギ、ショウガ、サツマイモ等の「ブランド名を冠せられた野菜類」が主要農産物として出荷されています。一方で工業では、平成24年経済センサスー活動調査によれば工業統計調査では島根県全体の約35%を占めていて、様々な製造業の山陰地区の拠点工場を医療圏内に抱えています。

2出雲二次医療圏の交通

〈公共交通は島根県内では良好、医療圏内の空港から東京や大阪へ毎日5便の定期便もあり〉
鉄道交通をみると出雲二次医療圏にはJR西日本のJR山陰本線が本医療圏を東西に横断していて、さらに松江方向の東部から宍道湖北岸を通って一畑電気鉄道の松江線と大社線とが本医療圏内に向けて伸びていて、島根県内の医療圏別に比較すれば本医療圏の鉄道網は恵まれています。鉄道沿線以外はバスの便の利用になりますが、医療圏内の地域によって鉄道、バスとも便数に大きな偏りがあるため、本医療圏内の移動には自家用車の利用も検討に入れることをお勧めします。
一方で道路交通の面では、自動車専用道である山陰自動車道が本医療圏内まで伸び、本医療圏内に2ヶ所のICを抱えていて、県庁所在地である松江方向への自動車での足は便利です。一般道とも本医療圏内を東西に貫く国道9号線を幹として、中国山地の山間部に分け入る国道184号線や、宍道湖北岸から出雲大社に向けて通る国道481号線をはじめ、本医療圏の内外各方向に県道が通じていて、中国山地の山間部を除けば、本医療圏内の道路交通も整備されていると言えます。
尚、本医療圏内東部には「出雲縁結び空港」があり、東京羽田、大阪伊丹、福岡、名古屋小牧、札幌新千歳、隠岐の各空港に毎日の定期便を持っています。特に東京羽田と大阪伊丹へは毎日5往復の便が運行されていて、首都圏、関西地区との往来は便利です。

3出雲二次医療圏の人口構成と医療

〈脳卒中の発症の高さが医療圏内の課題で、生活習慣病の予防医療の視点から施策を実施中〉
出雲二次医療圏の人口構成では、老年人口の割合が26.0%と島根県の中では高齢化の進行が遅い地域でもありますが、医療圏内の地域や旧・自治体毎に差があるため、今後は本医療圏内部をきめ細やかに高齢化の現状を調査することが重要な課題となります。
この医療圏の特徴として脳卒中の発症率の高さがあります。平成22年度の脳卒中年齢調整発症率を見ると、男性は189.1、女性は78.6とどちらも3年前の発症率と比較して増加していて、特に男性については50ポイント近い増加があります。脳卒中を発症した患者のうち男女とも60%弱は高血圧、男性の26.4%は糖尿病を保有していて、本医療圏での生活習慣病予防の視点からの脳卒中の発症率の低下が今後の課題となっています。
島根県としても「地区ごとの健康づくり活動の推進」、「生涯を通じた健康づくりの推進」「疾病の早期発見、合併症予防・重症化防止」「多様な実施主体による連携のとれた効果的な運動の推進」の 4つの推進方針の元に、高血圧や糖尿病等の基礎疾患がある人への疾病の管理への意識の啓発を行うこと、壮年期の脳卒中の発症予防として「出雲圏域地域・職域連携推進連絡会」との連携で特定健康診査の受診の勧奨を啓発すること、「脳卒中発症者状況調査」は本医療圏では全数調査を今後も毎年行い脳卒中予防対策の評価指標とすること、及び出雲市や各医療機関、職域等の部門と連携して、脳卒中の発症予防の取組を推進すること、そして脳卒中への正しい知識の普及を図ることで、脳卒中とみられる兆候が発症した場合にはすぐに救急搬送につなげる等、関係機関との連携で住民への啓発を行うことを、脳卒中の予防を念頭に置いて施策として実施していく方針です。
本医療圏では島根大学医学部附属病院が島根県全体の中核病院の役割を担い、島根県立中央病院や出雲市立総合医療センターが疾病や事業により本医療圏の中核病院の役割を分担しています。

4出雲二次医療圏の医師と課題

〈周産期医療について、本医療圏内の将来の医療体制を守るために機能分担と連携が課題〉
平成23年10月1日時点での厚生労働省の調査によれば、出雲二次医療圏の10万人対あたりの病院数は6.4、診療所数は98.0となっています。病院数では全国平均値及び島根県全体の平均との比較では少なく、一般診療所数では全国平均値よりは多いものの島根県全体の平均よりはわずかに少ない値となっています。
平成22年12月末現在での本医療圏の人口10万人あたりの医師数は435.0人で、島根県での値264.8人、全国での値219.0人からも大幅に上回っています。ただしこれは医師養成である島根大学医学部附属病院や臨床研修医を受け入れる病院が数多くあることが原因とも考えられ、今後は医療圏内の地域毎、旧・自治体毎に医師数を検証して実態を把握する検証が必要でしょう。
また本医療圏での課題として、周産期医療に関する問題があります。周産期医療に対する保健統計では、周産期死亡率、乳児死亡率、妊産婦死亡率等はいずれも国全体の値と比較しても同等か以下ですが、低出生体重児の出生の割合のみは平成以降に年々増加傾向で、島根県全体では平成22年の割合が10.7、本医療圏では12.8と更に高い値となっています。
また本医療圏での分娩数は年間約2000件で、その中でも島根県立中央病院では年間1000件超の分娩が行われていますが、本病院は島根県の総合周産期母子医療センターに指定されている病院でもあり、出産年齢の高齢化によるハイリスク妊娠や出産が増えるなどの、医師にかかる負担が大きくなりつつあり、この先「県の総合周産期医療センター」としての役割を十分に果たせなくなる危険があります。このため島根県としても、県内での周産期医療のネットワーク化を進めるとともに、本医療圏内での周産期医療の中核となる医療機関と地域の周産期医療施設における機能分担と連携を進める方針を立てています。
具体的に島根県内での周産期医療ネットワークについては、本医療圏内の総合周産期母子医療センターである島根県立中央病院と周産期特定機能病院である島根大学医学部附属病院が他の医療圏での地域周産期母子医療センターに指定された2病院との連携の推進すること、また本医療圏内では「出雲圏域周産期症例検討会」を平成22年から開催して、島根県立中央病院や島根大学医学部附属病院を中心に本医療圏内の周産期医療施設との連携体制の充実化を行うこと、及び本医療圏の「周産期医療情報ネットワーク」や本医療圏で使用を開始された「母体・新生児搬送連絡票」を活用することで、分娩を要する患者の迅速な情報共有と医療機関相互の連携を図こととで、各医療機関にて適切な医療提供を行うことを施策として実行しています。
出産に限らず「大病院での治療や診療が安心」と一般住民は考えがちですが、それぞれに機能を持った病院や一般診療所が連携することによって、その医療機関が果たすべき役割を十分に住民に理解してもらい適切な医療機関を受診することが、医療圏内の各種医療をこの先もずっと継続していくという点について、住民への十分な啓発活動を行っていくことも医療圏内での施策としています。

島根県の医師求人特集TOPへ