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皮膚科の医師転職お役立ちコラム
皮膚科の「学会」

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主な学会の概要-皮膚科 日本皮膚科学会

1日本皮膚科学会について

〈日本皮膚科学会の概要〉
日本皮膚科学会は、正式名称を「公益社団法人日本皮膚科学会」と言います。日本医学会の分科会の一つとなります。
事務所を東京都文京区本郷置き、2014年3月時点で会員11,802名の会員数を持つ組織です。内訳としては正会員が11,440 人、賛助会員が362 人から成ります。
入会については、正会員と賛助会員それぞれに位置づけと定めがあります。主な箇所を抜粋します。
(正会員)
・皮膚科学に関して学識を有する個人。
・入会には、理事または代議士2名の推薦が必要。
(賛助会員)
・本会の事業を支援する個人又は法人。
・入会には、理事または代議士2名の推薦が必要。

2沿革と国際性

〈日本皮膚科学会の長い国内での歴史と国際的な働き〉
日本皮膚科学会の始まりは1900年(明治33年)になります。東京帝國大學教授、土肥慶蔵博士の提唱により創立されました。翌1901年(明治34年)に第1回総会が開催、また現在の機関誌「日本皮膚科学会雑誌」の初刊として「皮膚病學及泌尿器病學雑誌」が創刊されました。
以降、今日に続く皮膚科学の進展と皮膚科診療システムの形成等を図り、具体的な成果としては疹、皮膚炎、アトピー性皮膚炎、皮膚悪性腫瘍などの診断と治療、あるいはハンセン病や性感染症(梅毒等)などの治療と撲滅に多大な貢献をしてきました。
日本皮膚科学会の英文表記は“The Japanese Dermatological Association”となります。英文機関誌として年12回発行の“The Journal of Dermatology” が存在します。国際的な動きとしては1982年(昭和57年)にそれまでの国内での活動実績をもとに東京で第16回「国際皮膚科学会」を開催、他の先進諸国とともに世界の皮膚科学会の中で主導的な役割を果たすようになった事を示しました。また現在は多くの会員が諸外国の皮膚科学会に参加し、世界皮膚科学会連合と協力し、アフリカのタンザニアでの皮膚科医研修支援活動にも参加しています。さらにはJICAの活動による開発途上国の皮膚科医育成事業にも協力、また会員の中から欧米6か国の皮膚科専門学術雑誌11誌の編集委員を輩出するなどさまざまな国際的な活動を行っています。

3目的と取り組み

〈学術総会や専門制度など、日本皮膚科学会の具体的な取り組み〉
日本皮膚科学会の目的として、“皮膚科学に関する研究・教育と医療について、その連絡連携を図り、皮膚科学の進歩・普及に貢献し、もって学術文化の発展に寄与する”という事が掲げられています。またその目的を達成するための事業として、下記の取り組みがあります。
1、「日本皮膚科学会雑誌」の発行
2、「The Journal of Dermatology」の発行
3、皮膚科専門医の資格の認定とその資格の更新
4、「研修講習会」「生涯教育シンポジウム」などの開催
5、「総会」の開催
6、「学術大会」の開催
7、「地方会」の開催
8、国際交流事業
9、国内連携事業
1と2の国内、また欧文の機関誌はそれぞれ1901年、1974年に発行と歴史のあるものです。「日本皮膚科学会雑誌」は年14回発行され、原著論文、学会抄録、会報等が掲載されます。3の専門医については優れた皮膚科専門医の養成に加え、その生涯にわたる教育研修という目的で定められています。4から7の各会については、総会が毎年1回、国内・外の会員を集め、3日間の日程で学術講演、研究発表、シンポジウム、ワークショップなどが行われる規模の大きなものです。その他、専門医を目指す会員のための「研修講習会」や全国各地での「地方会」など活発な活動が行われています。8の国際交流では「日韓合同皮膚科学会」「日中合同皮膚科学術会議」などの定期的な開催や「世界皮膚科学会連合」「国際研究皮膚科学会」との連係、9の国内では「日本医師会」「日本医学会」、あるいは「日本研究皮膚科学会」「日本臨床皮膚科医会」などと連携、協力をしながらさまざまな活動を行っています。
日本皮膚科学会らしい取り組みとして、「ひふの日」についても触れておきたいと思います。毎年11月12日をこう定めていて、日本臨床皮膚科医会と共催し、会員の協力によって全国各地で講演会、健康相談、無料検診などの事業を展開しています。これは広く国民の皮膚疾患に関する正しい認識の啓発のための取り組みです。

4仕事との関わり

〈日本皮膚科学会が実際に個人の仕事や転職と関わる際には、専門医制度に着目〉
医師個人の実際の仕事や転職との関わりが大きいものとしては、専門医制度が挙げられるでしょう。日本皮膚科学会では「皮膚科専門医」の資格試験が実施されています。これは現在各科と同じく、皮膚科専門医でも新制度への移行が進められています。予定では2017年から新たな制度で研修を開始、2021年には新専門医が誕生となっています。ですので今後はこうした動向にも気を配る必要があります。また皮膚科については専門医と共にやる気を重視する傾向がある現場も多いようです。

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