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婦人科の医師転職お役立ちコラム
婦人科の「学会」

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主な学会の概要-婦人科 日本女性医学学会

1日本女性医学学会について

〈日本女性医学学会の概要〉
日本女性医学学会は、正式名称を「一般社団法人日本女性医学学会」と言います。
事務局は東京都千代田区麹町の弘済会館ビル内にあり、入会については一般社団法人日本女性医学学会定款第5条にて
・一般会員:この法人の目的に賛同し入会した個人
・賛助会員:この法人の目的に賛同し、事業の運営に寄与する個人又は団体
と定められています。尚本学会に対して功績が顕著な人へ、理事会の承認を経て「名誉会員」の称号を贈る規定もあります。

2日本女性医学学会の沿革とその活動内容

〈日本女性医学学会の成立と改革、現在行われている教育面での活動内容〉
日本女性医学学会は、1986年(昭和61年)に東京医科歯科大の斉藤幹教授が任意団体として「産婦人科更年期研究会」を立ち上げたことが活動の始まりです。その年に第1回の学術集会を開催し、翌年に「更年期医学研究会」と名称を変更しました。1992年(平成4年)に「北米閉経学会」への参加を行い、その年に「日本更年期医学会」と再改称して学会としての活動を始めました。その後更年期のみならず女性の生涯を通じたヘルスケアの重要性や必要性を目的として従来の産科婦人科学では捉えきれない領域の治療医学、予防医学への対応を行う目的が加わり、2011年(平成23年)に「日本女性医学学会」に名称変更し、翌年に一般社団法人に移行されました。
日本女性医学学会の英文表記は“The Japan Society for Menopause and Women's Health”です。“JMWH”という略称も使われています。本学会では日本語機関誌「日本女性医学学会雑誌」を年2回発行し、そのうち1号を学術集会抄録合併号として、会員への教育面の支援を行っています。

3目的と取り組み

〈日本女性医学学会にて定められた目的と事業、そして学会が認定する専門医制度〉
日本女性医学学会は定款第1章第3条にて、「更年期を中心とした実地臨床・病理および女性のライフステージに応じた健康管理の進歩・発展を図り、もって人類・社会の福祉増進に貢献すること」 (一般社団法人日本女性医学学会定款第1章第3条引用)を目的としています。そして第4条にて目的の達成のため、日本国内及び海外にて次の事業に取り組んでいます。
1.学術集会の開催
2.学会誌、その他必要な出版物の刊行
3.目的に沿った各種学術的研究調査
4.研修事業の開催
5.関連学会等との連絡並びに提携
6.その他本学会の目的に必要な事業
(一般社団法人日本女性医学学会定款第1章第4条引用)
こうした事業を支えるために、本学会では前項で述べた機関誌の発行で会員医師の教育を支援するとともに、年に1回秋に学術集会を開催しています。また学術集会とは別に年に1回女性医学についてのワークショップを開催しています。
更に本学会では女性の生活習慣と健康に関する疫学調査研究である「JNHS (Japan Nurses' Health Study)」にも参画して、国内外で最も信頼される女性の健康についての疫学研究となるように統計及び分析を行っています。
また本学会では「日本女性医学学会専門医制度」と「一般社団法人日本女性医学学会専門資格制度」を設けています。専門医制度は医師が対象で、「医師を女性医学の分野の専門家として知識とスキルを認定し、その水準を向上させる前提で、医師として女性の生涯にわたる充実したヘルスケアの普及を行うことや、制度を設けることで医師としてのスキルアップの目的を明確化して意識の向上に繋げる。」ことを目的として設定しています。専門資格制度は医師以外の医療従事者が対象で、「医師以外の医療従事者を女性医学の分野の専門家として知識と技能を認定し、その水準を向上させる前提で、医療従事者としてより充実した女性の生涯にわたるヘルスケアの普及を図るとともに、スキルアップの目的の明確化と意識の向上に繋げる。」ことを目的として設定しています。女性医学の特性上、医師の「専門医」のみならず、助産師や看護師、薬剤師等の「医療従事者への専門資格」を加えることで、女性患者がより容易に体調等の相談を専門家に行いやすくするためのものです。
医師では専門医資格を持っていることで、就業時の待遇面での有遇が期待できます。

4仕事上での利点や今後の需要

〈女性の生涯に寄り添い続け、内科と外科の両スキルが身に付くことで、今後需要が増す分野〉
婦人科では女性特有のホルモンの働きとその作用や効果との関係、及び女性特有の疾患との関係とを学ぶことになり、その学ぶ範囲は内分泌、生殖、感染症、更年期、腫瘍、泌尿等と幅広い分野に及びます。また婦人科の中でも疾病に対して内科としての考え方と外科としての手技の両方を学ぶ必要があります。更に医療技術という点のみならず、社会的、倫理的背景などの様々な要素を考慮に入れながら医療の方針を決定していく必要もあります。
このように学ぶ内容が多岐にわたる婦人科ですが、一方で女性のライフステージに関わるという点での必要性も重要視されていて、医師として広範囲のスキルを身につける事が可能です。さらに現在もまだ解明されていない疾病原因も数多くあり、臨床のみならず研究分野も重要性が高くなっています。
このようなことから医師が婦人科を学ぶことで、女性向けの疾病のみならず内分泌等の幅広い分野の知識を得る点や、内科と外科の両スキルを身に付ける点、社会的や倫理的背景にも向き合う必要がある点など、極めて広範囲で重要な能力を身につけることが可能です。また、社会においても今後は女性の社会進出を推進するための政治的な施策が行われていることもあり、女性のライフステージに寄り添う婦人科の医師の役割はより大きなものとなります。これはプライマリーケアを行う医師が婦人科のスキルを持っていることで、女性患者が婦人科系の症状への問題を訴えた際に、速やかに患者が望む婦人科専門医への紹介が行えるという点でより有効になります。
そのため、婦人科を学んだ医師の需要は、婦人科のみならず様々な診療科で今後も増えていくことが予測されます。

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