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呼吸器外科の医師転職お役立ちコラム
呼吸器外科の「学会」

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主な学会の概要-呼吸器外科 日本呼吸器外科学会

1日本呼吸器外科学会について

〈日本呼吸器外科学会の概要〉
日本呼吸器外科学会は、正式名称を「特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会」と言います。日本医学会に所属する分科会の一つです。
本部事務局は京都市中京区御池通の千代田生命京都御池ビル内にあり、平成27年3月31日現在の会員数は全国で3,111名です。
入会については、一般社団法人日本呼吸器外科学会定款第3章第6条にて
・正会員:この法人の目的に賛同して入会した個人
・賛助会員:この法人の事業を賛助するために入会した個人及び団体
・購読会員:この法人の事業に賛同して入会し学術誌を購読する個人及び団体
が定められていて、正会員への入会には医師資格を必ずしも必要としていません。

2日本呼吸器外科学会の沿革とその活動内容

〈日本呼吸器外科学会の成立と改革、現在行われている教育面での活動内容〉
日本呼吸器外科学会は、1984年(昭和59年)に当時心臓外科分野が中心であった日本胸部外科学会の内部に、「呼吸器外科研究会」が設立されたことに始まります。増加する肺がんに加えて気管や気管支の疾病の手術を行う症例が増えたことで、呼吸器専門の外科の専門性が高まり、研究会設立の必要が高くなったことにあります。3年後の1987年(昭和62年)に研究会は現在の日本呼吸器外科学会に改称し、1991年(平成3年)に日本医学会に加盟し分科会になりました。2003年(平成13年)に特定非営利活動法人化が行われています。
日本呼吸器外科学会の英文表記は“Japanese Association for Chest Surgery”です。“JACS”という略称も使われています。
本学会では機関誌として “The Journal of the Japanese Association for Chest Surgery (日本呼吸器外科学会雑誌)”を年7回行して、会員の教育面での支援を行っています。

3目的と取り組み

〈日本呼吸器外科学会での目的と具体的教育事業、そし日本呼吸器外科学会の専門医制度〉
日本呼吸器外科学会は特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会定款第2章第3条にて「広く国民に対して、呼吸器外科医学と医療に関する社会への啓発と情報提供並びに呼吸器外科医学と医療に関する研究の進歩発展に関する事業を行い、呼吸器外科医学医療の進歩と普及に貢献し、医学医療の増進並びに学術文化の発展と国民の福祉に寄与すること」(特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会定款第2章第3条引用)を目的としています。そしてその目的達成のために、次の活動や事業を行っています。
1.保健、医療又は福祉の増進を図る活動
2.学術、文化、芸術又はスポーツの振興を図る活動
3.科学技術の振興を図る活動
4.前各号に掲げる活動を行う団体の運営又は活動に関する連絡、助言又は援助の活動
5.呼吸器外科医学と医療に関する研究、調査及び報告並びに啓発事業
6.呼吸器外科医学と医療に関する教育普及事業
7.呼吸器外科医学と医療についての情報提供に関する事業
8.呼吸器外科医学と医療に関する学術集会、研究発表会、講演会等の企画・運営に関する事業
9.内外の関係団体との連絡、提携及び調整に関する事業
10.その他、目的を達成するために必要な事業
(特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会定款第2章第4条及び第5条引用)
こうした事業を支えるために、本学会では年1回の全国の学術集会、及び前項で記載した機関誌の発行により会員の教育を行っています。更に本学会では実技セミナーや研修を頻繁に開催していて、実技セミナーでは医師を対象として、「胸腔鏡セミナー」や「開胸手術セミナー」等の必要な技術の啓発を行っています。さらに初期研修医や医学生向けには、毎年「呼吸器外科サマースクール」を開催して、実際に動物を用いて研修医/医学生それぞれの能力に合わせた実習を数多く行い、将来呼吸器外科医を目指す学生や研修医に実地体験の場所を与えるなど教育の機会を数多く提供しています。
また、本学会では心臓血管外科研修を推進しており、「呼吸器外科診療を安全に行う上で必要な心臓血管外科領域の知識、技能を心臓血管外科指導医のもとで修得すること」を目標に、各外科専門医取得者を対象とした3ヶ月の研修プログラムを構築し、研修施設に認定された病院で研修が行えるようにしています。このように医学生から外科専門医まで、本学会では様々なスキルの対象者に向けた呼吸器外科分野のセミナーや研修を活発に行っています。
その一方で本学会では日本胸部外科学会と協力して「呼吸器外科専門医合同委員会」を設置し、「呼吸器外科専門医」を認定しています。元は本学会のみの「日本呼吸器外科学会専門医制度」でしたが、2004年(平成14年)に質の高い専門医を担保するために現在の制度に移行しました。専門医の認定更新は5年毎に行われ、専門医と認定されることが職場等での待遇に有利な条件となるような現状があります。2015年10月現在で専門医は1,337名が登録されています。

4仕事上での利点や今後の需要

〈呼吸器外科を学ぶことで他の外科のスキルを学ぶことが可能、呼吸器外科医自体も高需要〉
呼吸器外科の職務の中心は肺がんの治療ですが、この治療を「腫瘍の治療」という視点に置き換えてみると、呼吸器外科で肺がんを学ぶことは「ひとつの臓器の腫瘍を集中して学ぶ」ことになります。腫瘍に対する最新の抗がん剤治療法や分子標的治療法、放射線治療法などを学ぶことで、外科医として必要な知識を得ることが可能となり実践する経験も多く、将来様々な外科を目指す若い医師にとって有益です。また呼吸器外科が行う手術の箇所には体幹に備える全ての臓器があるため、気道や肺のみならず多種多様の臓器の手術法についての知識が必要となります。さらに心臓や血管をはじめ、胸郭骨格、神経やリンパ管等の「呼吸器とは関係ない」手術も数多く必要なため、外科としての基本の知識と技術を身に付けることも可能です。
さらに呼吸器外科ではレントゲン等の画像診断や気管支鏡などの検査手技、さらに組織診断のような病理学的な知識や技術、遺伝子治療、医用工学等幅広い治療方法あり、その中から自身に必要な領域を外科と絡めて学ぶこともできます。
このように外科医を目指す医師が呼吸器外科を学ぶメリットが多い一方で、呼吸器外科そのものの医師は全国の保健医療計画からも減少傾向となっている実態があります。従って呼吸器外科を学んだ医師の需要は、今後より高まることが期待されます。

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