呼吸器外科の医師転職お役立ちコラム
呼吸器外科の「専門医取得要件」
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1日本呼吸器外科学会の専門医制度について
〈日本呼吸器外科学会による専門医の詳細〉
特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会による「呼吸器外科専門医」については、呼吸器外科専門医制度規則、第1条に次の目的が明記されています。
“この制度は、呼吸器外科臨床の健全な発展普及と呼吸器外科学の進歩を促し、呼吸器外科を専門とする医師について公正かつ明解な認定を行うことによって、国民の福祉に貢献することを目的とする。”
専門医の数としては、2013年（平成25年）で1,315人となっています。
またこの専門医制度には5年ごとの更新も定められています。
2資格試験の概要と認定の要件
〈呼吸器専門医試験の概要と要件等の詳細〉
それでは、2015年呼吸器外科専門医認定試験実務部会からのお知らせを基に、試験の概要と要件を見ていきましょう。
【試験の概要】
問題数および試験問題形式については、筆記試験 Multiple choice110問（原則として2枝選択形式：X2 タイプ、一部例外有）と記述式問題が１問となっています。
試験問題の内容については次のようになります。
○発生・解剖・組織
○生理・肺機能
○症候・理学所見・画像診断・検査
○手術手技・術中管理
○非腫瘍性疾患
○腫瘍性疾患
○胸部外傷
○術後合併症
○肺移植問題
○安全管理問題
○緩和ケア、放射線
○心臓血管外科問題
○筆答問題
【要件（申請資格）】
申請資格については、呼吸器外科専門医制度規則の第2条に次のように定められています。
■日本国の医師免許を有すること。
■外科専門医であること。
■卒後修練期間7年以上を有すること。
■認定修練施設において3年以上の修練期間を有すること。
■修練期間中に別に定める手術経験を有すること。
■呼吸器外科学に関する別に定める一定の業績（学会発表，論文発表）および研修業績（学会参加、学会が認めるセミナーや講習会への参加）を有すること。
■特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会および特定非営利活動法人日本胸部外科学会（の会員であり、3年以上の会員歴を有すること。
次に、新規申請書類についてです。呼吸器外科専門医制度施行細則の第1条を基に見ていきます。
1、専門医認定申請書
2、履歴書
3、医師免許証（写）
4、外科専門医認定証（写）
5、修練責任者の修練証明書
6、初回申請に必要な業績と研修実績一覧表
論文・著書や学会発表、学会参加など。
7、業績および研修実績証明書類
論文・著書や学会発表、学会参加など。
8、手術記録一覧表
9、臨床修練実績表 術者として50例以上，助手として100例以上の手術経験を有すること。
なお呼吸器外科専門医の合格率は、平成26年度が70.1％となっており、最近の傾向では概ね7割を超す合格率となっているようです。不合格者個人の成績についても、XYZのランクをつけて通知されます。
3専門医更新の要件
〈呼吸器専門医を更新するための要件に関する詳細〉
呼吸器専門医の5年ごとの更新については、呼吸器外科専門医制度施行細則の第2条に定められた下記の条件を満たす必要があります。
■日本呼吸器外科学会および日本胸部外科学会の会員であること。
■呼吸器外科専門医であり、かつ外科専門医であること。
■5年間に日本呼吸器外科学会総会又は日本胸部外科学会定期学術集会又は、日本呼吸器外科学会呼吸器外科セミナー又は日本胸部外科学会 Postgraduate Course（呼吸器外科向けのプログラムの受講を対象とする）に合計4回以上参加し、かつ日本外科学会定期学術集会に1回以上参加していること。
■医療安全などに関する研修を5年間に2回以上受けていること。
（この研修は学会、医師会あるいは施設などの主催であってもよいが参加を証明できる書類が必要）
■年間に術者又は助手として100例以上の手術経験を有すること。
■5年間に2編の論文を出版又は受理されていること。（筆頭者でも共著者でもよい）
※出版されていない論文には掲載証明書を提出の、後日別刷を委員会に提出。
論文については査読制度のある全国誌以上とする。
4専門医制度の現状と変化
〈時代の変化と共に変わる専門医制度〉
大きな流れとして各学会から第三者機関である「日本専門医機構」へと専門医制度が移行されていきます。呼吸器外科専門医についてはサブスペシャルティ領域として認定されています。認定医から1989年に専門医制度となり、また新たな変革の波が直前に迫っていると言えるでしょう。
これについて呼吸器外科専門医を運営する呼吸器外科専門医合同委員会では、“「いつかはなる」から「いつ頃なる」を次世代に提供すること”という変化を謳っています。
近年は医療に関して多くの課題が指摘されますが、外科医に関しては希望者の減少という事が問題として挙げられ、それに伴い呼吸器外科専門医の希望者も増えないという目の前の課題もあります。
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