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救命救急の医師転職お役立ちコラム
救命救急の「学会」

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主な学会の概要-救命救急 日本救急医学会

1日本救急医学会について

〈日本救急医学会の概要〉
日本救急医学会は、正式名称を「一般社団法人日本救急医学会」と言います。日本医学会に所属する分科会の一つです。
事務局は東京都文京区本郷のケイズビルディング内にあり、北海道、東北、関東、中部、近畿、中国四国、九州の7地方会を持ちます。2015年7月1日現在の会員数は全国で4,190名です。
入会については、一般社団法人日本救急医学会定款第8条にて
・正会員:医師、及び理事会で認めたその他の医学研究者で、当法人の目的に賛同した者
・賛助会員:当法人の目的に賛同し、所定の会費を納入して会計面を支援する団体または個人
・施設会員:当法人事務所から、総会号、学術集会プログラム、学会誌、その他の連絡事項を受け取る団体
と定められています。正会員の入会条件は「関連した診療、研究もしくは事業に従事している者」とされています。

2日本救急医学会の沿革とその活動内容

〈日本救急医学会の成立と改革、現在行われている手厚い教育面での活動内容〉
1960年代に急速な車社会の普及により、我が国では交通事故による死者数が急激に増加しました。そのような背景から、1973年(昭和48年)に日本救急医学会は設立されました。本学会設立当初の疾病報告例は交通事故に代表される身体的外傷がほとんどで、米国に見られたような心的外傷後ストレス症候群のような精神分野の救命救急は本学会内でも一部の診療科で行われるのみでした。ただし社会の変革で精神分野の救命救急が必要となった際に対応可能な診療科も合わせて増加したことで、本学会は社会のニーズに寄り添っていると言えます。1975年(昭和50年)以降、本学会の総会・学術集会は3日間ずつ開催されて今日に至ります。現在の日本では1960年代後半と比較して交通事故死者数が1/4に減少したこと、さらに出生率の低下と高齢化社会とが進行していることから、本学会での役割は身体的外傷や心的外傷の分野のみならず、急性内科疾患の範囲まで拡大しています。
日本救急医学会の英文表記は“Japanese Association for Acute Medicine”です。“JAAM”という略称も使われています。本学会では日本語機関誌として 「日本救急医学会雑誌(Journal of Japanese Association for Acute Medicine)」を年12回毎月オンラインで出版するとともに、2014年から英文機関誌“Acute Medicine & Surgery(AMS)”を年4回オンラインで出版して、会員の教育面での支援を行っています。

3目的と取り組み

〈日本救急医学会にて定められた目的と事業、そして学会が認定する専門医制度〉
日本救急医学会は定款第2章第3条にてその目的を、「国民の保健・医療・福祉に寄与するため、救急医学の進歩発展を図り、救急医療の普及と発展に貢献する」ことを目的(一般社団法人日本救急医学会定款第1章第3条引用)としています。そして目的の達成のため、次の事業に取り組んでいます。
1.学術集会の開催
2.機関誌、論文、図書、研究資料の刊行
3.国内ならびに国外の関係団体との協力活動
4.前各号に掲げる事業に附帯または関連する事業
(一般社団法人日本救急医学会定款第1章第3条引用)
こうした事業を支えるために、本学会では年1回の全体学術総会と年1回以上の各地方学術集会を開催するとともに、前項で述べた機関誌の発行や、「アジア救急医学会(ACEM)/国際救急医学会(ICEM)」との協力などを行い、会員医師の養成を行っています。
また医療従事者のための“Immediate Cardiac Life Support(ICLS)”のトレーニングを行う講習を行っています。ICLSとは「蘇生トレーニング」の意味で、特に「突然の心停止への最初の10分間の対応及び適切なチーム蘇生」の習得が目標で、実技実習を中心とした講習です。他にも気道異物の除去やAEDでの除細動を学ぶ“Basic Life Support(BLS)”の講習や、ERを中心とした神経蘇生の標準的な診察または観察を行う“Immediate Stroke Life Support(ISLS)”の研修など、特に若手の本学会員である医療従事者の実技講習に力を注いでいます。さらに「日本外傷診療研究機構(JTCR)」との協力にて、救急外傷診療の質の向上のために救急外傷に関わる人材の育成とデータベースの構築を行っています。
一般市民に向けても、特に「心臓マッサージやAEDの実技練習」を体験してもらうための心肺蘇生講習会の情報を告知して、一般市民による心肺蘇生術の普及に努めるなどの啓発活動を行っています。
一方で本学会は「救急科専門医制度」を設置しています。救急科専門医の姿としては、病気や怪我、火傷や中毒などの急患に対して診療科を問わす診療して、特に重症な場合での救命救急処置や集中治療を行うことが可能であり、病気や怪我の種類、治療の経過に応じた適切な診療科との連携で診療を行うことができ、救急医療制度、メディカルコントロール体制や災害医療の現場で救急医療の知識と技能を生かして指導的立場を発揮できる医師像を描いています。専門医は5年毎の更新制で、結果としてその専門医の資格が医師の職場での待遇等に有利にはたらいています。2015年1月1日現在で4,065名の専門医が登録されています。

4仕事上での利点や今後の需要

〈医師として患者の全身の分析力と総合的な判断等、総合医のスキルが身に付く救命救急医〉
近年の医学では内科、外科とも臓器や部位毎に細分化されている中、救命救急を学ぶ利点としては救急患者の身体を分析的、総合的に判断しながら、その患者にとって「現在必要な医療や処置、命を救うために今行えること」を行う点にあります。現代社会では医療において「扇の要」とも言える立場を担うことになり、内科、外科両方の分野の知識やノウハウを吸収することが可能です。
また、救急医療では研究の進歩で臨床現場でも最新の医療を経験できます。例えば脳梗塞時にt-paの投与での血栓溶解療法や火傷での培養皮膚による皮膚再生医療などが救急患者の救命率を上げているように、最新の医療を経験して患者の救命率を向上しています。
このように「診療科を超えた医師としての基本スキルが身に付く」点と、「常に最新の医療を使えて患者の救命率を上げられる」点で、救命救急を学んだ医師はこの先も引き続き需要が高いまま推移すると考えられます。

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