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麻酔科の医師転職お役立ちコラム
麻酔科の「学会」

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主な学会の概要-麻酔科 日本麻酔科学会

1日本麻酔科学会について

〈日本麻酔科学会の概要〉
日本麻酔科学会は、正式名称を「公益社団法人 日本麻酔科学会」と言います。日本医学会の分科会の一つで、日本における麻酔科学に関する学会の代表として所属しています。
事務所を兵庫県神戸市中央区に置き、2014年3月末時点で11,929名の会員数を持つ組織です。
入会については「正会員」、または「賛助会員」として企業や団体の申込みができます。正会員の入会にあたってはインターネット上からの受け付けになっていて、以降必要書類の提出、それに基づく審査などが行われていきます。正会員の権利としては「代議員を選出する権利」「総会に出席する権利」「年次学術集会で発表する権利」などが定められています。
学会の関連団体としては、「日本臨床麻酔科学会」「日本蘇生学会」「日本ペインクリニック学会」などがあります。
1960年代に厚生省(現在の厚生労働省)からの麻酔科標榜医制度が制定されたのを受け、極めて専門性が強く、責任の重い独自性のある分野であるという取り組みの大きな部分を担う活動を行ってきています。その中には指導医、認定医、専門医の各種認定や運営の機能もあります。

2沿革と国際性

〈日本麻酔科学会の国内での歴史と国際的な働き〉
麻酔そのものの歴史は大変古く、中にはその起源を「旧約聖書」に見るという意見もあります。それに比べれば遥かに短いものの、日本麻酔科学会も日本国内で半世紀を遥かに超える歴史を積み重ねてきています。その源流は、1950年(昭和25年)に東京と大阪で行われた日米連合医学者協議会にまで遡るとされています。ここでアメリカからの本格的な医療に触れる事ができた日本医学会は、同時に“麻酔”の存在を知り大きな衝撃と刺激を受けたのだと言います。
そうした流れの中で日本麻酔科学会そのものは4年後の1954年(昭和29年)に設立されました。以降2001年(平成13年)に社団法人化、2011年(平成23年)に公益社団法人へと移行しました。
この歴史の中では概要でも触れた厚生省による麻酔科標榜医制度が大きなものとなっています。
学会と麻酔に関する歴史を知るには、2011年にそれまでの「麻酔資料館」をさらに拡充させオープンした「麻酔博物館」(兵庫県神戸市中央区港)で、実際に貴重な資料を見ながら学ぶ事ができます。
日本麻酔科学会の英文表記は“Japanese Society of Anesthesiologists”となっていて、国際的な活動も盛んです。早い時期から英字編集による“Journal of Anesthesia”の刊行を行い、海外へも研究成果の発信を行ってきました。学会会員の多くが国際学会登録会員となっていて、世界麻酔学会には毎回多くの会員が参加しています。さらにはアジア・オーストラレーシア麻酔学会や日韓合同麻酔学会への講師派遣に加え、今後アジア・オセアニア等の地域への麻酔科医の派遣要請に応えていく事、21世紀の早い段階で日本での世界麻酔学会の開催について検討するなど国際舞台への積極的な姿勢を見せています。

3目的と取り組み

〈麻酔科医の育成や先端的研究の推進など、日本麻酔科学会の具体的な取り組み〉
日本麻酔科学会の主な目的として、下記が掲げられています。
「周術期の患者の生体管理を中心としながら、救急医療や集中医療における生体管理、種々の疾病および手術を起因とする疼痛・緩和医療などの領域において、患者の命を守り、安全で快適な医療を提供することを目的とする」。
具体的な取り組みとしては、次の通りです。
1、質の高い麻酔科医の育成
2、先端的研究の推進と新たな医療技術の創成
3、正しい知識の啓発と普及
4、他領域と協同する医療
5、国際的医療への寄与
また機関誌として年6回「Journal of Anesthesia」を発行、年13回発行の「麻酔」は準機関誌として位置づけられています。
学会の活動は、概要でも触れた専門医などの各種認定と運営、麻酔科標榜医制度など専門性の高い分野への取り組み、国際的な活動などからも窺い知る事ができます。

4仕事との関わり

〈日本麻酔科学会が実際に個人の仕事や転職と関わる際には、複数の認定医制度に着目〉
医師個人の実際の仕事や転職との関わりが大きいものとしては、認定医制度が挙げられるでしょう。医師が転職を行うタイミングとして、一般的に専門医の資格取得をした時が挙げられますが、これは麻酔科でも同様です。厚生労働省による「麻酔科標榜医」の認定と共に、日本麻酔科学会でも、「認定医制度」が設置されています。「麻酔科認定医」「麻酔科専門医」「麻酔科指導医」が資格試験としてあります。麻酔は大変専門性が高い分野ですので、転職を考える際には、その後の資格の価値や維持も併せてキャリアコンサルタントに相談してみると良いでしょう。

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