麻酔科の医師転職お役立ちコラム
麻酔科の「専門医取得要件」
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1日本麻酔科学会の認定医制度について
〈日本麻酔科学会による資格試験〉
専門性が極めて高い分野として位置づけられている麻酔科では、厚生労働省による麻酔科標榜医の認定と合わせて日本麻酔科学会による「麻酔科認定医」「麻酔科専門医」「麻酔科指導医」の三つの認定制度が設けてあります。中でも麻酔科専門医は、麻酔科医としてやっていく上で必要不可欠な資格となっています。
これらは科認定医一覧として氏名が公表されていて、2014年4月時点で麻酔科認定医が2,251人、麻酔科専門医が3,546人、麻酔科指導医が3,572人となっています。なおそれぞれの資格については、更新も義務づけられています。
2各資格の概要
〈日本麻酔科学会が定める各資格の概要〉
それでは、これらの資格審査、または試験の概要を見ていきましょう。
■麻酔科認定医
麻酔科標榜医を持っているか、それを申請中で日本麻酔学会の正会員で学会参加の実績があることが受験の条件です。
基本的な審査方法は、書類審査になります。なお審査については2014年度以降に変更が入っています。大きな変更としては認定医審査会回数が年3回に変更、また認定日も変更されています。
■麻酔科専門医
認定医として2年以上の臨床専従ののち、所定の研究業績（学会発表や論文）があれば受験できます。試験は筆記、口頭、実技からなり、勉強しないと通らない（国家試験程度の勉強が必要）筆記試験、口頭試験、実技試験の3科目で審査が行われます。また必要に応じて実地試験が行われる場合もあります。
■麻酔科指導医
専門医として5年以上の麻酔業務に専従、その間に所定の学会出席、臨床実績および研修医等への指導実績があれば、申請できます。
審査方法は、原則として書類審査となっています。ただし認定審査委員会が必要と判断した場合には実地審査が行われます。
また各資格については、それぞれ更新申請についても定められています。
3専門医申請の要件
〈日本麻酔科学会専門医認定のための、いくつかの要件〉
日本麻酔科学会専門医認定のためには、それぞれ下記の条件を満たし申請する必要があります。
■麻酔科認定医
1、申請時に日本麻酔科学会（以下麻酔科学会）正会員であり、申請する年の会費を完納していること。
2、麻酔科標榜医であること、あるいは標榜医許可申請中であること。
※標榜医許可申請中の場合は、標榜医許可証のコピーが揃ってからの審査。
3、過去に認定医の認定を受けたことがないこと
■麻酔科専門医
1、申請する年の3月31日までに認定医の資格取得後満2年以上経過しており、申請する年の会費を完納していること。
2、認定医資格取得後、申請までの間、麻酔科関連業務に継続して専従していること。
3、日本麻酔科学会の認定医資格取得から申請する年の3月31日までに、1年以上認定病院で手術室における麻酔管理業務に専従していること。
4、申請する年の5年前の4月1日から申請する年の3月31日までに、所定の研究実績（50単位）があること。
5、申請する年の5年前の4月1日から申請する年の3月31日までの間に、AHA-ACLS、またはAHA-PALSプロバイダーコースを受講し、実技試験申請時にプロバイダーカードの提出があること。
■麻酔科指導医
1、専門医の資格取得後，申請までの間に満4年以上継続して麻酔科関連業務に専従しており、申請する年の会費を完納していること。
2、医師免許取得後，申請までの間に指導医の指導のもとで、満1年以上麻酔の臨床業務に専従した経験があること．
3、申請する年の5年前の4月1日から申請する年の3月31日までに相当の診療実績があり、かつ日本麻酔科学会が主催する学術集会等への参加実績（40単位）および指導実績（40単位）があること。
※専従の定義として、周術期における麻酔管理に関する臨床または研究業務に週3日以上携わっているなどいくつかの条件が定められています。
4専門医制度の変化
〈日本麻酔科学会専門医制度も大きな変化〉
2015年度に麻酔科専門医を目指して研修を開始する医師から、新たな専門医研修制度が始まる事が大きく発表されています。大きく異なる点は、専門医試験受験資格が4年間の専門医研修プログラム修了となる事です。麻酔科専門医新規申請も2019年度以降の新規申請者から変更が入っています。また大きな流れとして麻酔科標榜医制度が廃止？ といった声も聞こえてきます。
医師の資格制度は当然その後の転職やキャリアプランと大きく関わってくるため、単に制度の変更だけに止まりません。また麻酔専門医として関連施設に勤務する、という別の選択肢も考えられます。専門のキャリアコンサルタントには転職情報だけでなく、キャリアパスと関わる専門医制度の動きも含めた情報のサポートを求めていくと良いでしょう。
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