内科・総合内科の医師転職お役立ちコラム
内科・総合内科の「専門医取得要件」
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1日本内科学会の認定医制度について
〈日本内科学会による二つの資格試験〉
“内科学に関する幅広い学理と応用に取り組む事”を目的とした日本内科学会では、その取り組みの一つとして認定医、及び認定施設の認定を行っています。医師に対するものとして「認定内科医資格認定試験」「総合内科専門医資格認定試験」の二つの資格試験が実施されています。なお総合内科専門医の数としては、2013年（平成25年）で15,125人となっています。またそれぞれの資格については、レベル維持のための認定更新が行われています。
2それぞれの資格試験の概要
〈認定内科医資格認定試験と総合内科専門医資格認定試験の概要〉
それでは、二つの資格試験の概要を見ていきましょう。
●認定内科医資格認定試験
この資格試験の目指すところは、信頼される内科標榜医に要求される「内科全般の医学知識」「臨床能力の評価」です。
出題内容としては原則「標準的内科学教科書」「日本内科学会雑誌」「内科救急診療指針」、さらに実践的な内容として編集された「コモンディジーズブック」からが範囲となります。問題の種類として内科の10分野に関する、専門的であっても必須の知識や判断力を問う「一般問題」、年齢や性別を記載し、実施形式で症例を示し設問に答える「臨床問題」で構成されます。
方式と出題数はマークシート形式により計300題が出題されます。合否判定は筆記試験の「総合得点」「分野毎の得点」、加えて「病歴要約の評価」の総合成績よって行われます。
実施は年一回で、資格認定試験委員会が審議会の承認を経て行います。毎年の試験日や会場、申込み方法は日本内科学会が発行する雑誌またはWebサイト上に掲載されます。
近年の受験者数は大体3,000名前後で、合格率は90％前後となっています。
なお受験資格として、「大学医学部を卒業、受験願書請求時に本会会員で、定める年度分までの会費を完納し、学会の定める研修歴を修了した者、および試験日までに修了見込みの者」という定めがあります。また出願書類として計18症例分の「病歴要約」、同じく18症例分の「退院時サマリーのコピー」なども提出する必要があります。
●総合内科専門医資格認定試験
この資格試験は「認定内科医の水準をより高め、広く研修医やレジデント、さらには他診療科医からの“コンサルテーション”にも応じて「適切な指導や内科診療を指示できる」といった臨床能力の評価が目的となっています。
基本的な出題基準と出題内容は認定内科医資格認定試験と同じとなり、一部に“up to date”な領域といった形で「日本内科学会雑誌」に掲載されている、最近の重要な知見も出題範囲として加わります。形式もマークシートとなりますが、出題数は計250題となります。合否判定の基準や実施回数も年一回と、これも認定内科医資格認定試験と同じです。
近年の受験者数は300名前後から多い時で400名ほどと、認定内科医資格認定試験に比べるとかなり少ない数となります。また合格率は約70％から80％の間となっています。
受験資格として「認定内科医と認定されている」「定める年度分までの会費を完納している」「認定内科医資格取得後に、AタイプまたはBタイプのいずれかに該当する内科臨床研修歴を有する者、および試験日までに修了見込みの者」といった定めがあります。
なおAタイプ、Bタイプとは下記になります。
・Aタイプ
教育病院1年以上を含む、合計3年間以上の内科臨床研修。
・Bタイプ
教育病院1年未満を含む、合計5年以上の内科臨床研修。
この他に、海外の内科専門医資格保持者に対する措置として認定医制度審議会で審査、適格と認められた者に受験資格を付与するというものがあります。
また出願書類として計20～22症例分の「病歴要約」、同じく20～22症例分の「退院時サマリーのコピー」なども提出する必要があります。
3専門医認定の要件
〈日本内科学会認定医になるための、資格試験の合格といくつかの要件〉
日本内科学会認定医となり活動するためには、「認定内科医資格認定試験」または「総合内科専門医資格認定試験」に合格するとともに下記の条件を満たす必要があります。
●認定内科医（認定内科医資格認定試験の合格）
日本国の医師免許証を持ち、所定の期間、学会が認定した施設で内科臨床研修を行う。
●総合内科専門医（総合内科専門医資格認定試験の合格）
認定内科医の認定を受け、その後更に所定の期間、学会が認定した施設で内科臨床研修を行う。
なおそれぞれの資格認定試験合格者には、各認定書の交付が行われています。
4新制度への動き
〈対象者に向けて新・内科専門医制度への移行を検討中〉
現在これらの専門医制度については、2015年以降の医師国家試験合格者を対象にした「新・内科専門医」制度への移行の動きが進められています。資格取得という観点だけでなく、今後のキャリアパスを考えていくうえでも重要な変更となりますので、こうした動きも踏まえながらキャリアコンサルタントと将来のヴィジョンを組み立てていくと良さそうです。
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