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内分泌・乳腺外科の医師転職お役立ちコラム
内分泌・乳腺外科の「専門医取得要件」

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専門医取得要件-内分泌・乳腺外科

1日本乳癌学会の専門医制度について

〈日本乳癌学会による専門医の詳細〉
日本乳癌学会による「乳腺専門医」については、日本乳癌学会専門医制度規則の総則、第1条に次の目的が明記されています。
“この制度は乳腺疾患の診療にあたる医師の専門的な知識と技能を高めることにより、国民医療の向上に貢献することを目的とする。”
また乳腺専門医は
“乳腺疾患の高度かつ専門的な知識と診療技能を有し、指導的立場になり得る者。”
とも定められています。
加えて乳腺疾患の高度な知識と診療能力を有する者として乳腺認定医が設置され、認定医、専門医を目指す者(専修医)を指導する立場の者として乳腺指導医も設けられています。これらを運営するのが専門医制度委員会になります。
専門医の数としては、2013年(平成25年)で1,116人となっています。
またこの専門医制度には5年ごとの更新も定められています。

2資格試験の概要と認定の要件

〈乳腺専門医試験の概要と要件等の詳細〉
それでは、平成27年度の資格試験の案内を基に試験の概要と認定の要件を見ていきましょう。
【試験の概要】
筆記試験と口頭試問が行われます。
ほぼ一日をかけての実施となります。
【要件(申請資格)】
認定申請の手続きとして日本乳癌学会専門医制度規則第9条に次の内容が定められています。
■日本国の医師免許証を有すること。
■日本乳癌学会認定医であること。
■継続5年以上、日本乳癌学会会員であること。
■臨床研修医終了後、認定施設(関連施設を含む)において所定の修練カリキュラムにしたがい通算5年以上の修練を行っていること。ただし、平成15年迄の医師免許取得者は、医師免許取得後7年以上修練し、そのうち5年以上は認定施設において所定の修練カリキュラムに従い修練を行っていること。
■別に定める研究および研修業績を有すること。
■別に定める診療経験を有すること。
なおこの前提となる認定医については、学会認定医制度協議会の定める基本的領域診療科の認定医または専門医であることなどの条件があります。

次に、出願書類についてです。下記が専門医制度規則に定められた内容になります。
1、専門医認定申請書
2、履歴書
3、日本国の医師免許証(写)
4、乳腺認定医認定証
5、認定施設(関連施設を含む)での修練終了証明書
6、診療経験および業績目録
7、診療実績一覧表
※平成 16 年以降の医師免許取得者は臨床研修終了証(写)

3専門医更新の要件

〈乳腺専門医を更新するための要件に関する詳細〉
乳癌専門医の5年ごとの更新については、やはり専門医制度規則に定められた下記の条件を満たす必要があります。
■日本乳癌学会専門医であること。
■専門医取得後、継続して日本乳癌学会会員であること。
■日本乳癌学会の定める研修実績を有すること。
■別に定める診療経験を有すること。
これらとは別に、名誉専門医の申請といったものも定められています。どういった内容かと言うと65歳を越え専門医を更新しない者で、専門医の有効期限が終了してから2年以内に申請することが出来る、となっています。名誉専門医の資格は、日本乳癌学会に所属する限り生涯有効となっていますが、名誉専門医は専門医として広告することは出来ないという定めがあります。

4専門医制度の現状と変化

〈時代の変化と共に変わる専門医制度〉
乳癌専門医は非常に厳しい基準に基づく専門医という評価が多く現場からされています。
乳腺専門医は乳腺領域のみならず、幅広い知識を身につけることが必要とされるからです。
それは基盤学会の専門医または認定医であることが前提条件になっている事からも明らかです。
乳腺専門医になるには、まず基本となる診療科(外科、内科、放射線科、産婦人科)の専門医または認定医を取得することが最初のステップで、これを1 階とします。次のステップは乳腺科として専門分野の研修を受け、一定の基準をクリアする必要があります。乳腺科を2階として、基本診療科と合わせて“2階建て”と呼ぶこともあります。
これは現場からの声の一例ですが、他にも「関連施設で5年の修練というのはなかなか難しい」といった声も挙がります。
一方、全国で整備が進む「都道府県がん診療拠点病院」、「がん診療連携拠点病院」ではその多くで乳腺専門医が不在という実情もあります。つまりどの病院でもレベルの高い治療が受けられるという患者側の期待にはほど遠いといった状態になっているのです。
これは乳腺専門医の数が不足しているのではなく、都市部に偏在するなど医療全体の問題と同じ理由が大きいようです。
また大きな流れとして各学会から第三者機関である「日本専門医機構」へと専門医制度が移行されていきます。乳癌専門医については今後認定を検討する専門医となっているため、新制度での実施についても気になる所です。

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