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ペインクリニックの医師転職お役立ちコラム
ペインクリニックの「学会」

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主な学会の概要-ペインクリニック 日本ペインクリニック学会

1日本ペインクリニック学会について

〈日本ペインクリニック学会の概要〉
日本ペインクリニック学会は、正式名称を「一般社団法人日本ペインクリニック学会」と言います。日本医学会に所属する分科会の一つです。
事務局は東京都千代田区神田駿河台の東京YWCA会館内にあり、北海道、東北、北関東・甲信越、東京・南関東、東海・北陸、関西、中国・四国、九州の8支部を持ちます。平成27年8月31日現在の会員数は全国で5,091名です。
入会については、一般社団法人日本ペインクリニック学会定款第3章第11条にて
・正会員:本学会の目的に賛同する医師、歯科医師及び医学研究者で、理事会の承認を経た者
・賛助会員:目的に賛同する個人又は団体で、理事会の承認を経た者
という各会員が定められ、更に本学会に特に功労があり総会で承認された者を「名誉会員/功労会員」とすることが決められています。正会員になるのに必ずしも医師資格は必要としませんが、医師以外の場合は申込時に評議員の推薦等が必要となります。

2日本ペインクリニック学会の沿革とその活動内

〈日本ペインクリニック学会の成立と改革、現在行われている教育面での活動内容〉
1960年代に「急性/慢性の痛みの診断と治療」を専門に行う臨床が麻酔科医を中心に始まり、1962年(昭和37年)に東京大学病院に「ペインクリニック科外来」が新設されたことを契機としてこの分野が注目され、1969年(昭和44年)に「第1回ペインクリニック研究会」が開催されました。1971年(昭和46年)までは年2回、それ以降は年1回の研究会が開催されるようになり、麻酔科以外の各専門科医の参加が増加したことにより1985年(昭和60年)に「日本ペインクリニック学会」として発足しました。2006年(平成18年)に社団法人化して、現在は公益法人制度改革により、一般社団法人に指定されています。日本ペインクリニック学会の英文表記は“The Japan Society of Pain Clinicians”です。“JSPC”という略称も使われています。本学会では日本語機関誌として「日本ペインクリニック学会誌(Journal of Japan Society of Pain Clinicians; JJSPC)」を年3回に加えて「学会誌・年次大会抄録集」を年1回の合計年4回発行して、会員の教育面での支援を行っています。

3目的と取り組み

〈日本ペインクリニック学会の目的と具体的事業、そして日本ペインクリニック学会が認定する専門医制度〉
日本ペインクリニック学会は定款の第1章第4条にて、「ペインクリニックに関する医学・医療の進歩と普及を図り、もって会員に共通する利益を図る」(一般社団法人日本ペインクリニック学会定款第2章第4条引用)ことを目的としています。そして目的の達成のため、国内で次の事業に取り組んでいます。
1.大会(学術集会、総会)、講習会などの開催
2.当法人及び支部による学術集会などの後援
3.学会誌、年報、会員名簿などの発行
4.専門医の認定及び研修施設の指定
5.その他当法人の目的を達成するために必要な事業
(一般社団法人日本ペインクリニック学会定款第1章第4条引用)
こうした事業を支えるために、本学会では年に1回の学会を行うとともに、前項で述べた機関誌の発行などを行い、会員医師の養成を行っています。またそれに加えて、「診断研究会」や「手技研究会」などの様々な研究会を定期的に開催するとともに、本学会に関連する「緩和医療」や「リハビリテーション」等他学会の大会開催を学会員へ告知するなどして、学会員のスキルアップや他学会との交流を推奨しています。
さらに一般市民に向けては、「市民公開講座」や「市民健康フォーラム」を定期的に開催して、現在日常的に様々な「痛み」で苦しんでいる人々に対して、「痛みの原因を調べた上で治療方法を改善することでQOLが上がる」点を啓発する活動を行っています。
一方で本学会では「日本ペインクリニック学会専門医制度」を設置しています。一定の知識と技能を備えペインクリニックの分野で十分なスキルを持った医師に向けて、審査基準に合わせて本学会が専門医の認定を行っています。臨床現場では、その資格を有する医師の待遇等に有利な条件となります。

4仕事上での利点や今後の需要

〈痛みという視点で総合診療医的スキルが身に付き、行政施策の在宅医療推進に必要な存在〉
医師がペインクリニックを学ぶ一番の利点は、「痛み」という体のSOSを通して全身に渡る疾患の診断や治療方法が身に付く点です。ペインクリニックにて対応する疾病は「全ての痛み」が対象となり、部位の面でも頭部痛、顔面痛、頚肩腕痛、胸背部痛、腹痛、腰下肢痛、陰部痛など身体のほとんどの箇所の痛みが治療の対象となります。さらにその痛みを持つ部所が、そのまま疾病に関係する部所とは限らないケースもあります。このような点から、ペインクリニックの医師は患者一人ひとりの身体的な症状や患者本人のライフスタイルを考慮して、QOLの維持及び向上を治療の目標にして治療内容を選択します。そのためにペインクリニックを学ぶことで、神経関連の治療を中心として全身の内科的、外科的、心理的、理学的な療法を学ぶことになります。ペインクリニックを学ぶことで習得したこれらの療法についての知識とノウハウが、現在の専門性に特化しつつある医療の現場では「総合診療の可能な医師」として需要が高くなっています。
さらに、人口の高齢化による「在宅医療の増加」という点があります。都道府県毎の保健医療計画においても在宅医療が今後の重要な事業として課題に挙がっていますが、その行政課題においてはペインクリニックのスキルを持った医師の存在が必要条件となるため、既に各都道府県での需要が高まっていて、今後もさらなる需要の伸びが予想されます。
このような背景も含めて、ペインクリニックを学びスキルを持った医師の需要はこの先さらに増加することが期待できます。

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