在宅医療の医師転職お役立ちコラム
在宅医療の「学会」
医師の転職にお役立ちの情報満載！
診療科によって様々な医師の転職市場。特に医師の求人・募集状況や転職時のポイントは科目ごとに異なります。在宅医療医師の転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した在宅医療医師向けの転職お役立ち情報をお届けします。
▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ主な学会の概要-在宅医療 日本在宅医療学会
1日本在宅医療学会について
〈日本在宅医療学会の概要〉日本在宅医療学会は、正式名称を「一般社団法人日本在宅医療学会」と言い、本部事務局は東京都中央区内にあります。現時点では後で述べる通り一般社団法人として組織改革されたばかりで正確なデータがありませんが、2013年(平成25年)8月26日時点での会員数は約1,000人です。入会については、一般社団法人日本在宅医療学会定款第3章第6条にて、「入会の申込みを行い代表理事の承認を受ける」ことが必要となりますが、在宅医療には様々な職種が関わることから、入会のための条件や資格等は特に定められていません。
2日本在宅医療学会の沿革とその活動内容
〈日本在宅医療学会の成立と改革、現在行われている教育面での活動内容〉日本在宅医療学会は1990年（平成2年）にがん患者の在宅治療という面を検討するために、「在宅癌治療研究会」が発足したことに始まります。その後1999年(平成11年)には「日本在宅医療研究会」と、2008年(平成20年)には「日本在宅医療学会」と名称を変更して、がんのみならず他の疾病にも対象を幅広く取り上げることになりました。2015年(平成27年)1月から一般社団法人として組織改革しています。日本在宅医療学会の英文表記は“Japanese Society for Homecare Medicine”です。本学会では現在のところ独自の学会誌を発行していませんが、日本消化器外科学会の評議員審査および日本がん治療認定医資格取得の業績基準に定められた和文論文発表の学術雑誌である「癌と化学療法」誌に年に一度Supplement(臨時増刊号)にて本学術集会の内容を掲載してもらっていて、本誌が学会誌の役割を果たしています。
3目的と取り組み
〈日本在宅医療学会にて定められた目的と具体的事業〉日本在宅医療学会は一般社団法人日本在宅医療学会定款第2章第4条にて「在宅医療に関する医学の進歩と普及を図ること」を目的としています（日本在宅医療学会定款第2章第3条から引用）。そしてそのために、第2章第4条にて以下の事業を行うとしています。1.学術集会，講習会などの開催2.学術集会記録の発行3.前各号に掲げる事業のほかこの法人の目的を達成するために必要な事業（日本在宅医療学会定款第2章第4条から引用）こうした事業を支えるために、本学会では年に1度ずつ全国の学術総会と「医師・看護師・薬剤師のための外来化学療法実践セミナー」を開催するなどして、会員の教育を行っています。また一般市民向けには、学術総会の期間中に「市民公開講座」を開催して、在宅医療に関する一般向けの啓発活動を行っています。さらに「医師・看護師・薬剤師のための外来化学療法実践セミナー」は開催後にそのセミナーの内容が書籍化されて出版を行こない、医療関係者への在宅医療に関する情報を公開して教育材料としています。本学会ではこれまで、「医療依存度が高い疾患や病態における在宅医療システムの構築と普及」、「在宅および外来でのがん化学療法」、「神経難病患者の在宅管理」、「地域での医療・介護情報共有システムの開発と普及」の各面についての活動を行い、同時に「医師や歯科医師をはじめとする医療関係者の在宅医療の人材育成」への活動を行ってきました。今後もこれらの活動を進めつつ、2014年(平成26年)度から国家プロジェクトとなった「少子・超高齢・多死社会でも安心して暮らせるような地域づくり、地域包括ケアシステム」を構築する上での中核となる「在宅における治療法の標準化」や「医療依存度の高い在宅医療利用者へのケア」、「医療および介護に関わる人材の育成による在宅医療の質の向上」、そして「急性期病院の地域連携部門の強化と、急性期病院に対する地域住民への意識の改革」等を実施していく計画です。
4仕事上での利点や今後の需要
〈総合内科医としてのスキルが身に付き、さらに医療行政として在宅医療を担う医師の需要増が見込まれる〉在宅医療は前項にも記載したとおり国家プロジェクトの一部となっていて、現時点で各都道府県が5年毎に作成している保健医療計画においては「在宅医療における人材の養成や確保」が課題となっています。このような医療行政上の背景があることから、在宅医療を学んだ医師の需要は現在どの都道府県でも多くなっている現状があり、今後は行政施策の具体的な実行によってさらに需要が増加する見込みです。さらに日本在宅医療学会の特徴として、「急性期病院などの病院に所属する会員の多さ」や「緩和医療や疼痛治療の専門家、難病治療の専門医の参画」、「外来化学療法を行っている医師を含めた専門家の参画」など多方面の専門医や専門家が会員であることも好都合となっています。医師という立場で在宅医療における多方面の関係者の立場や役割を理解することや、様々な職種の関係者との人脈やネットワークを形成するのに適していると言えます。そして何より在宅医療を学ぶことで「プライマリ・ケアとして内科全般を診察する総合内科医としてのスキル」を身に付けることができます。これにより在宅医療を目指す医師の皆様のみならず、将来的に「内科の専門科」への転職を考えている医師の皆様にとっても内科医として必要とされるスキルを身に付けることが可能で、内科の専門科からの需要も増加することが考えられます。以上のように在宅医療を学ぶことは、現在以上に将来の在宅医療担当医としての需要増が見込まれることと同時に、内科医としてのスキルを必要とする医療機関からの需要も増加することが予想されています。
在宅医療の医師求人特集トップ