眼科の医師転職お役立ちコラム
眼科の「学会」
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診療科によって様々な医師の転職市場。特に医師の求人・募集状況や転職時のポイントは科目ごとに異なります。眼科医師の転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した眼科医師向けの転職お役立ち情報をお届けします。
▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ主な学会の概要-眼科 日本眼科学会
1日本眼科学会について
〈日本眼科学会の概要〉
日本眼科学会は、正式名称を「公益財団法人日本眼科学会」と言います。日本医学会の分科会の一つとなります。
事務所を東京都千代田区猿楽町に置き、2015年1月時点で会員14,552名の会員数を持つ組織です。
入会については、
・日本の医師免許取得者。
・本会目的に賛同する方。
という2つの基準が設けてあります。また入会にあたっては、日本眼科学会の評議員又は眼科教授の推薦が必要です。これとは別に、非医師・外国人医師の入会についての審査も設けてあります。
2沿革と国際性
〈日本眼科学会の長い国内での歴史と国際的な働き〉
日本眼科学会の始まりは1897年（明治30年）になります。この年に第1回総会が開かれ、日本国内の医学学会としては日本解剖学会に次いで2番目、臨床医学会としては最も古い歴史を持ちます。1928年（昭和3年）に財政基盤を確立するため財団法人組織の設立許可が得られ、現在の財団法人日本眼科学会（日眼）の発足となりました。その当時の会員数は856人でした。
この法人の目的は、“眼科学の進歩発展を図り、もって学術の発展に寄与することであり、この目的の達成のために総集会を開催し、日本眼科学会雑誌（日眼会誌）を刊行すること”となっていました。2013年（平成25年）に公益財団法人となり、現在に至っています。
日本眼科学会の英文表記は“Japanese Ophthalmological Society”、略称として「JOS」も使われます。英文機関誌として年6回発行の“Japanese Journal of Ophthalmology” が存在します。さまざまな取り組みにより国際的にも高い評価を得ていて、世界の眼科学を牽引する業績を数多く残しています。その証左として、世界でも有数の低い失明率を維持するとともに、主要英文雑誌への論文掲載数は非英語圏で1位という、診療面でも研究面でも高い活動性を維持しています。また近年は海外の眼科学会との連携なども行われています。
さらに日本で2014年（平成26年）に135か国、約2万人が参加した「国際眼科学会（World Ophthalmology Congress®：WOC）」を開催するなど大きなイベントが行われ、優れた評価が与えられました。
3目的と取り組み
〈学術総会や専門制度など、日本眼科学会の具体的な取り組み〉
日本眼科学会の目的として、“眼科学の進歩発展を図り、もって人類・社会の福祉に貢献することを目的とする”と定款内に明記されています。またその目的を達成するための事業として、下記の取り組みがあります。
1、学術集会の開催
2、学術論文集・学術図書の刊行
3、学術の振興及び奨励
4、眼の疾患に関する調査・研究の実施
5、市民公開講演会の開催
6、内外の関連学術団体との連絡及び協力
7、専門医及び各種認定
8、専門医生涯教育の推進
9、臓器移植に関する運動の推進
10、その他目的を達成するために必要な事業
1の学術集会としては毎年春に開催される日本眼科学会総会、毎年秋に日本眼科医会と共催で行う日本臨床眼科学会などが挙げられます。2の機関誌としては月刊の「日本眼科学会雑誌」、さらに「眼科用語集」の刊行も行われています。3.の学術の振興及び奨励としては、日本眼科学会総会の特別講演演者に授与される「日本眼科学会賞授与」、40歳未満の研究者に授与される「日本眼科学会学術奨励賞授与」などが主な取り組みです。7と8の専門医に対する活動も多く行われています。専門医認定試験の実施と専門医の認定、更新、研修施設の認定から専門医通信教育教材の刊行や日本眼科医会との共催による全国8ブロックにおける講習会の開催などです。
また視覚の重要性についての社会啓発活動や失明予防プロジェクトといった市民向けの活動、あるいは社会保険関連や厚生労働省との情報交換といった行政との関わり、女性医師問題や勤務医問題といったものが“最高の眼科医療を保障、視覚障害を予防、眼科医教育を強化していく”といった目的を遂行するために設置された6委員会によりそれぞれ取り組まれています。
学会として専門医の制度変更とともに差し迫った問題として挙げられるのが、新公益法人化です。民法制定以来の国の法人制度の大改革として事務局に莫大なエネルギーを必要とされています。これが実現し公益財団法人に認められる事で、この分野に対して大きなメリットがもたらされます。
4仕事との関わり
〈日本眼科学会が実際に個人の仕事や転職と関わる際には、専門医制度に着目〉
医師個人の実際の仕事や転職との関わりが大きいものとしては、専門医制度が挙げられるでしょう。日本眼科学会では「眼科専門医」の資格試験が実施されています。これは現在各科で注目されているのと同じく、眼科専門医でも新制度への移行が進められています。「一般社団法人日本専門医機構」により、2021年に新専門医認定となる予定です。眼科は比較的求人数が少ないと言われている科目だけに、専門医の動向をチェックして取得を目指していくと良さそうです。
