眼科の医師転職お役立ちコラム
眼科の「専門医取得要件」
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1日本眼科学会の専門医制度について
〈日本眼科学会による資格試験〉
日本眼科学会による「日本眼科学会専門医」については、日本眼科学会専門医制度規則内に次の目的が明記されています。“本制度は、眼科学の進歩に応じて、眼科医の知識と医療技術を高め、すぐれた眼科医の養成と生涯にわたる研さんを図ることにより、国民医療に貢献することを目的とする”。またこの目的を達成していくために日本眼科学会による専門医制度委員会の設置についても記載されています。専門医の数としては、2013年（平成25年）で10,860人となっています。またこの専門医制度には5年ごとの更新も義務づけられています。
2資格試験の概要
〈日本眼科学会専門医認定試験の概要〉
それでは、この資格試験の概要を見ていきましょう。受験にあたっては、専門医認定試験受験の手引き内に細かな受験資格が定められています。国家試験合格の時期により2つに分かれます。●平成15年（第97回）以前医師国家試験合格者専門医制度研修施設（一般研修施設）において、5年以上専門医制度規則施行細則第7条に定められた眼科臨床研修を行い、また、4年以上日本眼科学会会員であり、かつ、受験時に日本眼科医会会員であること。●平成16年（第98回）以降医師国家試験合格者厚生労働省の定める2年の卒後臨床研修修了後、眼科研修プログラム施行施設（基幹研修施設）において当初2年の間に行う1年以上の眼科臨床研修を含め、一般研修施設において4年以上専門医制度規則施行細則第7条に定められた眼科臨床研修を行い、4年以上日本眼科学会会員であり、かつ、受験時に日本眼科医会会員であること。※眼科臨床研修について。平成16年（第98回）医師国家試験合格者のみ、厚生労働省の定める2年の卒後臨床研修修了後、一般研修施設において4年以上専門医制度規則施行細則第7条に定められた眼科臨床研修を行えば、専門医制度規則施行細則第15条第2号の規定を満たすとみなします。次に、出願書類についてです。下記のものを準備する必要があります。1、日本眼科学会専門医認定試験受験願書2、日本眼科学会専門医認定試験受験票3、研修終了証明書（その1、その2）＊平成16年以前医師国家試験合格者は（その2）のみ提出。4、研修報告書（その1、その2）5、病歴抄録（所定の用紙に記入、代表症例数例）6、日本眼科学会会員在籍証明申請書7、日本眼科医会会員在籍証明申請書8、医帥免許証（写）9、臨床研修修了証（写）または医師臨床研修修了登録証（写）※平成15年以前医師国家試験合格者を除く。10、単独または筆頭著者としての論文1篇以上の別刷1部11、演者として学会報告2報以上のプログラムまたは抄録のコピー各1部試験実施は毎年6月第2週の金曜日と土曜日の2日間となっています。試験方法として1日目 は筆記試験、2日目は口頭試問となっています。筆記試験は多肢選択方式 一般および臨床実地問題となります。最近の合格率は大体70％前後となっていて、専門医試験の中では比較的厳しい、厳格といった声も多く聞かれる試験となっています。
3専門医認定の要件
〈日本眼科学会専門医認定のための、専門医認定試験の合格といくつかの要件〉
日本眼科学会専門医認定には、専門医認定試験に合格するとともに下記の条件を満たす必要があります。■日本眼科学会及び日本眼科医会の会員である者。■規定する施設において、施行細則で定める研修内容により5年以上眼科臨床を研修した者。あるいは厚生労働省の定める卒後臨床研修（2年間）終了後、第9条に規定する施設において施行細則で定める研修内容により4年以上眼科臨床を研修した者。即ち卒後臨床研修を含め6年以上の臨床経験を終了した者。なお規定する施設とは日本眼科学会専門医制度規則内の9条で定められている研修施設を指します。
4専門医制度の変化
〈時代の変化と共に変わる専門医制度〉
眼科専門医制度は日本眼科学会が独自に立ち上げた制度であり、公的な資格とは言い難いといった評価が学会内にもあったようです。それも踏まえ各科の専門医制度を横断的に管理し、社会的に広く納得してもらえるような制度にしていくための動きが進んでいます。新制度は2014年に設立された「一般社団法人日本専門医機構」により認定が行われていきます。日本眼科学会は機構に参画している基本領域専門医委員会と基本領域研修委員会、加えて理事会および評議員会により新制度を主導しながら新たな眼科専門医制度を構築していくという考えを出しています。予定では機構による新専門医認定は2021年からになっており、この動向にも注意をしていく必要があります。
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