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放射線科の医師転職お役立ちコラム
放射線科の「専門医取得要件」

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専門医取得要件-放射線科

1日本医学放射線学会の専門医制度について

〈日本医学放射線学会による専門医の詳細〉
公益社団法人日本医学放射線学会による「放射線科専門医」については、放射線科専門医制度規程の第1条に目的として次の内容が掲載されています。
“日本医学放射線学会放射線科専門医制度は、優れた放射線科専門医を認定することにより、放射線診療・放射線医学の向上発展に資し、医療および保健衛生の向上ならびに放射線障害を防止し、国民の福祉に寄与することを目的とする。”
また第2条には、医師像がわかるより具体的な内容が記載されています。
“専門医とは、放射線診断専門医または放射線治療専門医の育成のため、その前段階として、診断専門医および治療専門医のいずれにも求められる放射線科全般に及ぶ知識と経験を一定レベル以上に有する放射線科医である。”
この事から、放射線科専門医は放射線診断専門医、放射線治療専門医の前段階の意味も持つ事がわかります。さらに第3条には具体的な技術レベルや役割についても定められています。
“専門医は画像診断(X線、超音波、CT、MRI等)、核医学、インターベンショナルラジオロジー(IVR)、放射線治療の知識と経験を有し、放射線障害の防止に努めつつ、安全で質の高い医療を提供する。”
この放射線科専門医の数は、2013年(平成25年)で6,334人となっています。
またこの専門医制度には5年ごとの更新も定められています。

2資格試験の概要と認定の要件

〈放射線科専門医試験の概要と要件等の詳細〉
それでは、この資格試験の概要と認定の要件を見ていきましょう。
【試験の概要】
第26回放射線科認定医認定試験について(2015年)を基に見ていきます。
試験は年1回の筆記試験になります。内容としては次のようなものです。
・放射線診療全般(診断、核医学、治療)における基礎知識
・臨床放射線科医としてわきまえておくべき放射線物理学、放射線生物学、放射線安全管理(放射線防護)
過去の筆記試験問題については学会のWebサイトに掲載されます。

【要件(申請資格)】
資格の取得条件として、下記が定められています。
■日本国の医師免許を有すること。
■医師法(昭和23年法律201号)第3条および第4条の規定に該当しないこと。
■申請時において、初期臨床研修期間を含め5年以上の臨床経験を有すること。
■申請時において3年以上、日本医学放射線学会正会員であること。
■定められた研修期間、研修内容、研修施設等の条件を満たしていること。
また第26回放射線科認定医認定試験について(2015年)からの研修箇所に関する補足です。
○医師免許証取得後3年のうち少なくとも2年(24ヵ月)は、日本医学放射線学会の放射線科専門医制度の旧規程下で認定した修練機関あるいは新規程下で認定した総合修練機関での修練が必要です。旧規程下で認定した修練協力機関あるいは新規程下で認定した修練機関における修練は、修練期間の1/2まで認められています。修練期間 の総計は、平成27年5月末日までに、少なくとも2年(24ヵ月)が必要です。
これらを満たし必要書類を提出する事で、出願になります。
なおこの2015年の合格率は50%、受験者は10人となっています。

3専門医更新の要件

〈医学放射線専門医を更新するための要件に関する詳細〉
医学放射線専門医の5年ごとの更新については、日本医学放射線学会専門医資格更新単位取得制度規程に
“専門医は5年間に60単位以上の履修をしなければならない。”
と定められています。
この更新単位 60 単位のうち40単位は、下記の学会・セミナーへの参加による取得が必要です。
・日本医学放射線学会総会 15単位
・日本医学放射線学会 秋季臨床大会 15単位
・日本医学放射線学会地方会 5単位
・日本放射線科専門医会・医会 ミッドウィンターセミナー 10単位
・日本放射線科専門医会・医会 ミッドサマーセミナー 10単位
この他、日本医師会・関連学会が主催する学術集会への参加や学術論文の発表などにも単位が与えられます。

4専門医制度の現状と変化

〈時代の変化と共に変わる専門医制度〉
冒頭でも紹介した通り、放射線科専門医は診断専門医と治療専門医とのステップへの位置づけにもなっています。これは時代の要請や技術の変化とともに、画像診断と放射線治療とが大きく専門性が異なってきたため、こうして新たな専門医として分かれる事になったのだと言います。今後もこうした医療技術の変化による対応は起こってくるでしょう。
一方、専門医制度自体にも大きな変化が迫って来ています。各学会から第三者機関である「日本専門医機構」へと専門医制度が移行されていきます。放射線科専門医については基本領域として認定されている事から、この制度対応による新規申請、また更新についても早々にチェックが必要になってくるでしょう。

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