耳鼻咽喉科の医師転職お役立ちコラム
耳鼻咽喉科の「専門医取得要件」
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診療科によって様々な医師の転職市場。特に医師の求人・募集状況や転職時のポイントは科目ごとに異なります。耳鼻咽喉科医師の転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した耳鼻咽喉科医師向けの転職お役立ち情報をお届けします。
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1日本耳鼻咽喉科学会の専門医制度について
〈日本耳鼻咽喉科学会による専門医の詳細〉
一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会による「耳鼻咽喉科専門医」については、医学生・研修医に向け活躍できる場として次の内容が紹介されています。
・中耳手術をはじめとするマイクロ手術、鼻副鼻腔の内視鏡手術、音声手術など、人のQOL（生活の質）に大きく関わる手術として特化された領域に携わっていけます。
・頭頸部腫瘍の手術をはじめとする頭頸部領域の手術は、外科系を目指す耳鼻咽喉科医にとって花形領域。頭頸部領域の手術は外科系の医師の腕の見せ所となります。
・先天性難聴、突発性難聴などの聴覚障害、めまい平衡障害、花粉症をはじめとする免疫アレルギー疾患など臨床、基礎研究の両方に対して魅力があり、かつ発展していく分野に携われます。
・日本聴覚医学会、日本頭頸部癌学会など数多くの専門領域で活躍できます。
このようにこれから伸びていこうとする医師にとっては、取得する事で魅力的なフィールドが広がっていきます。耳鼻咽喉科専門医を取得した後も病院や大学で研修を積み、大学や病院での勤務医、あるいは自ら開業など将来像も明確になっていきます。また取得のステップとして耳鼻咽喉科専門医を取得する際、大学院に進み研究活動を同時にスタートさせるなど資格取得と合わせたキャリアの選択も考えてみると良さそうです。
この専門医の数としては、2013年（平成25年）で8,542人となっています。
またこの専門医制度には5年ごとの更新も定められています。
2資格試験の概要と認定の要件
〈耳鼻咽喉科専門医試験の概要と要件等の詳細〉
それでは、この資格試験の概要と認定の要件を見ていきましょう。
【試験の概要】
試験は次の三つにより行われていきます。
○筆記試験
○小論文
○口頭試問
【要件（申請資格）】
資格の取得条件として、下記が定められています。
■日本国の医師免許を有する者。
■連続して3年以上、日本耳鼻咽喉科学会の正会員である者。
■日本耳鼻咽喉科学会が基準に基づいて認可した耳鼻咽喉科専門医研修施設において、研修カリキュラムに従い臨床研修終了後4年以上の専門領域研修（そのうち3年以上は耳鼻咽喉科専門医研修施設における研修でなければならない。）を修了した者。
次に、出願書類についてです。平成27年度認定試験の申請要項を基に見ていきまよう。
1、専門医認定申請書
2、履歴書
3、申請書類受領通知はがき（必ず送付先を表記のこと）
4、受験票（氏名、所属地方部会名、性別、生年月日を記入、写真貼付）
5、医師免許証（コピー）
6、臨床研修修了登録証（厚生労働省が発行したもののコピー、第98回以降の医師国家試験合格者のみ必要）
7、専門研修施設における専門研修修了証明書
8、研修記録簿
これに審査料を支払う事で、手続きとなります。
なおこの専門医試験は開始当初こそ90％以上の合格率でしたが、現在は合格率が7割程度と、やや難関の専門医資格と言われています。
3専門医更新の要件
〈耳鼻咽喉科専門医を更新するための要件に関する詳細〉
耳鼻咽喉科専門医の5年ごとの更新については、更新基準として以下の内容が定められています。
■日本耳鼻咽喉科学会が主催または認可した学術集会、講習会等において一定単位以上出席した実績を有すること。
■上記に該当しない場合であっても、著書、論文、学会発表、研修会講師、自己研修を勘案して相当の研修実績をあげたと評価しうること。
■年間50単位以上の研修実績を必要とし、そのうち、学術集会等に関する単位は年間40単位以上を必須とする。なお、学術集会参加実績の最小単位は5である。
4専門医制度の現状と変化
〈時代の変化と共に変わる専門医制度〉
耳鼻咽喉科に領域が狭い、というイメージを持つ人も少なくないようです。しかし冒頭で紹介したように多くの活躍の場があり、専門医を取得する事でそれはさらなる広がりを見せていきます。
また日本耳鼻咽喉科学会に掲載されている初期臨床研修医からの声では、「人間としての喜びに関わることができる」「全ての人に喜ばれる仕事がしたい」など臨床での人との繋がりに魅力を感じている事が伝わってきます。
大きな流れとして各学会から第三者機関である「日本専門医機構」へと専門医制度が移行されていきます。耳鼻咽喉科専門医については基本領域として認定されている事から、新制度への準備も目立ってきています。
耳鼻咽喉科専門医はこれまでも広告が可能になったり、手術に関する診療報酬に、専門医常勤施設での優遇が認められるなどの変革がありました。今回は学会から第三者機関への移行というこれまで以上の変化になるかもしれません。
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