循環器内科の医師転職お役立ちコラム
循環器内科の「学会」
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診療科によって様々な医師の転職市場。特に医師の求人・募集状況や転職時のポイントは科目ごとに異なります。循環器内科医師の転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した循環器内科医師向けの転職お役立ち情報をお届けします。
▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ主な学会の概要-循環器内科 日本循環器学会
1日本循環器学会について
〈日本循環器学会の概要〉日本循環器学会は、正式名称を「一般社団法人日本循環器学会」と言います。日本医学会所属の分科会の一つです。
事務局は東京都千代田区内幸町の帝国ホテルタワー内にあり、全国に北海道、東北、関東甲信越、東海、近畿、北陸、中国、四国、九州の9の地方会を持ちます。設立以来約80年の歴史を持ち国内の医学会を代表する学会のひとつです。
会員については、循環器に携わる医師を対象とした正会員と、平成26年度から始まった医師以外の医療業務従事者を対象とする準会員からなり、それ以外に製薬会社や出版社、医療機器メーカーなどの法人を対象にした賛助会員があります。2014年4月時点での正会員は25,782名、準会員が82名、2015年9月1日現在での賛助会員は63社です。
2日本循環器学会の沿革とその活動内容
〈日本循環器学会の成立と改革、会員医師への教育や一般市民への普及活動〉
日本循環器学会は1936年（昭和11年）に「日本循環器病学会」という名称で設立されました。現在の名称になったのは1946年（昭和21年）です。1954年の第2回世界心臓学会にて日本は理事国になり、1956年のアジア太平洋心臓学会創設と同時に本学会も理事国となりました。また、1981年（昭和56年）には社団法人として認可され、2012年（平成24年）には公益法人改革として一般社団法人へ移行されました。
日本循環器学会の英文表記は“The Japanese Circulation Society”です。“JCS”という略称も使用されています。
本学会では英文機関誌として “Circulation Journal”を毎月年12回、さらに“会告”を隔月年6回、“循環器専門医”を年2回発行して正会員向けに配布するとともに、“学術集会抄録CD・プログラム”や循環器病の診断と治療に関するガイドラインをまとめた“循環器病ガイドシリーズ”、日本心臓財団との共同発行での日本語版月刊論文誌“心臓”などを発行して、会員の教育面での支援を行っています。さらに日本腎臓学会、日本医学放射線学会との3学会共同編集にて“腎障害患者におけるヨード造影剤使用に関するガイドライン”を定めて、患者への安全で的確な治療に寄与しています。
また本学会では、一般市民向けに疾患情報ページを作成して公開し、一般市民にも循環器に由来する疾病の原因や症状、治療などを理解してもらうような取組みを開始しています。現在のところは「心不全」のみですが、今後他の疾病についても順次情報を公開していく予定です。
3目的と取り組み
〈日本循環器学会にて定められた目的と具体的事業、そして学会が認定する専門医制度〉
日本循環器学会の目的は、定款第2章第3条にて「循環器学に関する学理及びその応用の研究についての発表及び連絡、並びに知識の交換、情報の提供等を行うことにより、循環器学に関する研究の進歩向上に関する事業を行い、学術の発展及び社会に寄与すること。」（定款第2章第3条引用）としています。そしてその目的の達成のため、定款第2章第4条にて日本国内及び海外にて次の事業に取り組んでいます。
1.循環器学の研究および振興を目的とする事業
2.循環器医師の教育及び専門性の向上を目的とする事業
3.環器診療の社会への普及啓発及び社会還元を目的とする事業
4.その他この法人の目的を達成するために必要な事業
（1～4、定款第2章第4条引用）
これらの事業を実行するために、本学会では会員向けには全国規模の学会学術集会を年1回、地方会単位での教育講演会を年に複数回実施していると同時に、本学会以外の循環器関連学会や海外学会の情報を会員向けに提供するなどして、会員の循環器医療のレベルの向上を行っています。
さらに本学会では、「循環器専門医制度」を設置しています。2017年から今までの制度を見直した新しい循環器専門医制度が開始され、認定後5年間の循環器専門医資格を有します。本学会での循環器専門医資格は5年毎の更新制度のため、資格保有者はより今の時代に合致した循環器医療の知識と技能を持つことを意味していて、専門医資格保有医師の循環器分野での能力の高さを示すものです。
4仕事上での利点や今後の需要
〈都道府県の保健医療行政にて必要とされる循環器内科のスキルは、今後の需要増が期待
〉日本全国では都道府県毎に保健医療計画を作成して、住民に向けた保健医療に関わる行政計画を作成しています。全ての都道府県にて4つの重大疾病として「がん／脳卒中／急性心筋梗塞／糖尿病」を挙げて、生活習慣の面を含めてその医療対策を立案しています。このうち循環器内科の担当分野として「脳卒中／急性心筋梗塞／糖尿病」の3疾病が該当していて、いずれの疾病も治療の分野だけではなく、生活習慣病という視点での予防の分野で循環器内科の持つノウハウが必要とされています。さらに近年特に人口の高齢化が進む我が国において、高齢者の生活習慣病予防が重要とされていて、この点からも循環器内科の医療技術が重要なものとなります。
このように、全国で保健医療行政の施策のひとつとして「生活習慣病の予防と対策による重大疾病の患者の減少」を明確に挙げられていることから、生活習慣病予防のためにこの先ますます循環器内科医が社会で果たす役割が大きく重要になります。各都道府県とも住民の健康維持のため、プライマリ・ケアから二次・三次医療の各分野において、すべてのカテゴリーで循環器内科医の需要が増えることになることが見込まれます。循環器内科医としてのスキルは転職を考えている医師の皆様にとって、今後の日本社会ではどのカテゴリーの医療機関においても循環器内科のスキルが必要とされるようになると考えられます。
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