呼吸器内科の医師転職お役立ちコラム
呼吸器内科の「学会」
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診療科によって様々な医師の転職市場。特に医師の求人・募集状況や転職時のポイントは科目ごとに異なります。呼吸器内科医師の転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した呼吸器内科医師向けの転職お役立ち情報をお届けします。
▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ主な学会の概要-呼吸器内科 日本呼吸器学会
1日本呼吸器学会について
〈日本呼吸器学会の概要〉
日本呼吸器学会は、正式名称を「一般社団法人日本呼吸器学会」と言います。日本医学会に所属する分科会の一つです。
事務局は東京都文京区本郷の日内会館内にあり、全国に北海道、東北、関東、北陸、東海、近畿、中国・四国、九州の8の支部を持っています。平成27年1月31日現在の会員数は全国で11,761名、呼吸器の分野では日本最大の学術団体となっています。
入会については、一般社団法人日本呼吸器学会定款第6条にて
・正会員：呼吸器学に関し学識経験を有する個人。
・賛助会員：日本呼吸器学会の事業の援助を行う法人。
・購読会員：本会の機関誌を購読することを目的とした法人。
と定められています。
2日本呼吸器学会の沿革とその活動内容
〈日本呼吸器学会の成立と改革、現在行われている手厚い教育面での活動内容〉
日本呼吸器学会は1961年（昭和36年）に「日本胸部疾患学会」という名称で設立されました。
日本国内では呼吸器の病気で最も深刻な肺結核が近代に到るまで蔓延して医療対応が必要で、大正時代には既に「日本結核病学会」が設立されてその治療や研究にあたっていました。しかし昭和30年代頃には肺結核以外の胸の病気についても専門的な医療対応が必要になったことから、1960年（昭和35年）の日本結核病学会内に3つの部会が立ち上げられ、翌年各部会は正式に学会として独立、承認されました。そのうちのひとつが「日本胸部疾患学会」でした。1997年(平成9年）に現在の「日本呼吸器学会」に呼称を変更し、2002年(平成14年)には社団法人化、2013年(平成25年)には一般社団法人への移行がされました。
日本呼吸器学会の英文表記は“The Japanese Respiratory Society”です。“JRS”という略称も使われています。本学会では英語機関誌として “Respiratory Investigation”が、日本語機関誌として「日本呼吸器学会誌」を年6回隔月で発行して、会員の教育面での支援を行っています。特に“Respiratory Investigation”では会員向けにネット上での閲覧が可能な「オンライン・ジャーナル」、及びネットからの英語論文投稿が可能な「オンライン投稿システム」を備えています。
また、会員からの「呼吸器医療領域の専門用語の問い合わせ」に合わせた「呼吸器学用語集」の出版や、教育用の「実践呼吸器病学」の映像DVDの制作販売など、呼吸器を学ぶ人々への手厚い支援を行っています。
3目的と取り組み
〈日本呼吸器学会にて定められた目的と具体的事業、そして呼吸器学会が認定する専門医制度〉
日本呼吸器学会は定款第4条にてその目的を、「呼吸器学に関する学理及びその応用についての研究発表、知識の交換、会員相互及び内外の関連学会との連帯協力を行うことにより、呼吸器学の進歩普及を図り、もってわが国の学術の発展に寄与することを目的とする。」としています。そして第5条にて目的の達成のため、次の事業に取り組んでいます。
1、研究発表会、講演会等の開催
2、学術誌その他の刊行物の発行
3、専門医等の育成及び認定
4、研究の奨励及び研究業績の表彰
5、関連学術団体との連絡及び協力
6、国際的な研究協力の推進
7、一般市民向け啓発活動
8、生涯学習活動の推進
9、呼吸器診療に関する情報や指針の提供
10、医療政策に関する意見集約ならびに建議
11、その他この法人の目的を達成するために必要な事業
尚、前項の事業は、本邦及び海外において行うものとする。
こうした事業を支えるために、本学会では学術講演会や呼吸器セミナー、及び前項で述べた機関誌の発行などを行い、会員医師の養成を行っています。また日本結核病学会などの関連する学会と協力してセミナーやシンポジウム、講習会を開催するなど、他の呼吸器系学会との情報交換も頻繁に行っています。
その一方で本学会では「日本呼吸器学会専門医制度」を設置しています。専門医制度規則の第2条に「呼吸器専門医／呼吸器指導医」の設置要綱、第3条に専門医／指導医の医師像が定められていて、呼吸器内科で十分なスキルを持った医師への資格の認定を行っています。
結果としてその資格が、資格を有する医師の職場での待遇等に有利な条件となるような現状があります。2015年8月3日現在日本国内には5,754件の専門医／指導医のデータが登録されています。
4仕事上での利点や今後の需要
〈呼吸器内科にて学ぶ領域の広さと社会の高齢化により、呼吸器科医が必要とされている〉
医師が呼吸器内科を学ぶ利点は、医師として幅広い領域の知識を身に付く点や、多岐にわたる領域の医療を学べる点があります。日本呼吸器学会では「急性期医療から在宅医療まで幅広くカバーする」をスローガンとしていて、具体的には臨床現場での能力として、聴診や打診等の診察手技、CTやMRI等の画像読影技術、呼吸機能検査や気管支鏡等の様々な検査法や手技、臨床治療においての「体系的に考える力」を身に付けることが可能となります。更に呼吸器科の治療では医師間だけでなくリハビリテーションや歯科、薬剤等の各部門との連携による治療を行う必要が有るため、医療連携での人脈の形成にも繋がります。このように呼吸器内科の医療を学ぶことで、医師としての能力向上や医療ネットワークの構築に非常に役に立ちます。このため、呼吸器科医のスキルを学ぶことが医師としてのスキルの向上に繋がります。
その一方で今後の高齢化社会における呼吸器内科の占める重要性の拡大という点も現在注目されています。人口の高齢化に伴う疾病構造の変化により、臨床現場では呼吸器疾患の増加が顕著となっている現状があります。さらにWHOの予測では、世界中の死因の3位から5位を呼吸器による疾患で占めるとされていて、そのため呼吸器科医のスキルを持った医師がどの医療機関でも必要となります。
このようにこの先ますます需要が高くなる呼吸器科医であり、今後呼吸器科医のスキルを持っている医師の求人が増加することが予測されています。
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