老人内科の医師転職お役立ちコラム
老人内科の「学会」
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▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ主な学会の概要-老人内科 日本老年医学会
1日本老年医学会について
〈日本老年医学会の概要〉
日本老年医学会は、正式名称を「一般社団法人日本老年医学会」と言います。日本医学会に所属する分科会の一つです。
本部事務局は東京都文京区湯島の杏林ビル内にあり、全国に北海道、東北、関東甲信越、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州の9の支部を持っています。
入会については、一般社団法人日本老年医学会定款第3章第7条にて
・正会員：老年医学について学識又は研究経験のある個人
・賛助会員：この法人の目的に賛同して、これを援助する個人、又は団体
と定められていて、会員になるのに医師である必要はありません。2015年4月現在の会員数は全国で正会員6,238名、賛助会員は18です。
2日本老年医学会の沿革とその活動内容
〈日本老年医学会の成立と改革、現在実施されている教育面での活動内容と今後の計画〉
日本老年医学会の歴史は1956年（昭和31年）に第1回の「日本ジェロントロジー学会」が設立したことから始まります。1959年（昭和34年）に4回目の日本ジェロントロジー学会から「第1回日本老年学会」として発足し、その分科会として日本老年医学会が発足しました。1964年（昭和39年）には日本医学会に「第54分科会」として加盟して、1995年 （平成7年）には社団法人化、現在は公益法人制度改革により、一般社団法人に指定されています。
尚日本老年学会は、現在では日本老年医学会と同時に発足した「日本老年社会科学会」、そしてその後に加盟した「日本基礎老化学会」「日本老年歯科医学会」「日本老年精神医学会」「日本ケアマネジメント学会」「日本老年看護学会」の7つの学術団体の連合体として構成されていて、IAGG(The International Association of Gerontology and Geriatrics：国際老年学協会)には日本老年学会として加盟しています。
日本老年医学会の英文表記は“The Japan Geriatrics Society”です。本学会では英語機関誌として “Geriatrics & Gerontology International”を2015年から月刊で、日本語機関誌として「日本老年医学会雑誌」を2015年から季刊として年4回発発行しています。さらに日本語機関誌のダイジェスト版の性格を持つ「老年医学update」を年1回発行して、会員の教育面での支援を行っています。本学会員向けにネット上での閲覧や投稿が可能なシステムを備えている他、「日本老人医学雑誌」は内容の一部を一般の人がネット上での閲覧も可能です。
3目的と取り組み
〈日本老年医学会にて定められた目的と具体的事業、そして呼吸器学会が認定する専門医制度〉
日本老年医学会は定款第2章第5条にてその目的を、「老年医学に関する研究の振興及び知識の普及、会員相互及び内外の関連学会との連携協力を行うことにより、老年医学の進歩を図り、もって我が国における学術文化の発展に寄与し、社会に貢献すること」(一般社団法人日本老年医学会定款第2章第5条引用)を目的としています。そして第6条にて目的の達成のため、国内及び海外で次の事業に取り組んでいます。
1.学術集会などの開催
2.学会誌、その他の出版物の刊行
3.専門医、指導医、教育施設の認定
4.調査・研究の実施、研究の奨励、研究業績の表彰
5.内外の関連学術団体との連絡及び協力
6.老年医学に関する普及啓発事業
7.研修会、セミナーなどの開催事業
8.その他、目的を達成するために必要な事業
(一般社団法人日本老年医学会定款第2章第6条引用)
こうした事業を支えるために、本学会では年に一度の年次学術集会の実施、また支部毎に地方会や研修会の実施、他の学術学会やIAGGとの共催によるフォーラムを開催するなどして、会員のスキルアップを図っています。
また会員からの「老年医学領域の専門用語の問い合わせ」に合わせた「老年医学用語集（別冊）」や「健康長寿診察ハンドブック」のネット上での公開、及び一般市民向けに全国9支部で開催される地方会において、市民講座を開講して老人医療について一般市民に理解を求める等の取組みを行っています。
その一方で本学会では「老人病専門医制度」を設置しています。この専門医制度は「老年病医学を担当できる資質の高い医師を養成する」こと、「高齢者の生理・病理を理解し、老年期特有の疾病に対応する」こと、「高齢者の介護・看護の領域を理解し、老年医療を包括的に行う」こと、「高齢者に関する基礎・臨床研究を理解し、老年医学研究を推進する」ことの4つの理念で設置された制度で、社団法人日本専門医制評価・認定機構の認める専門医の一種であり、内科を基盤とする専門領域との位置づけで、IAGG等を通じて各国の専門医との交流を活発に行っています。
そのためその資格が、資格を有する医師の職場での待遇等に有利な条件となるような現状があります。平成22年7月現在、1475名が専門医としての認定を受けて活躍しています。
4仕事上での利点や今後の需要
〈社会の人口構造の高齢化と様々な医療環境の選択が可能になり、老人内科の需要が急増〉
現在の日本は高齢化社会が急速に進行中で、高齢者に対する医療費負担も増加の一途です。一方で加齢が原因で起こる病気は様々ありますが、病気毎に専門の診療科を受診することで「飲む薬の量の増加／薬同士での副作用の発症」など、かえって体に害があるケースも多々あります。このような際に病気全体を加齢というファクターを通して判断して、患者のQOAを上げるように努めるのが老人内科です。このため老人内科では、内科全般の疾病や治療の知識の習得が必要となり、そのスキルが身に付きます。
また現在の医療では、今までの入院治療や通院治療のみならず、在宅医療や介護医療、在宅緩和医療など様々な選択肢を選ぶことが可能になっていて、患者やその家族が望む医療を提供する必要があります。その際に医療関係者となる訪問看護師や介護士、ケアマネージャー等の様々な職種と連携を取った上での治療を行う必要があり、そのための各職種間との調整能力や治療を行う医師として患者が望む未来の姿を一緒に考える想像力などが鍛えられます。
現在の各都道府県の保健医療計画において、どの都道府県においても在宅医療の点が施策として強調されている現状があり、今後も在宅医療の担い手の中心である訪問医を中心とした老人内科の需要は、ますます増えていくことが期待されます。
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