精神科の医師転職お役立ちコラム
精神科の「学会」
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▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ主な学会の概要-精神科 日本精神神経学会
1日本精神神経学会について
〈日本精神神経学会の概要〉
日本精神神経学会は、正式名称を「公益社団法人日本精神神経学会」と言います。日本医学会の分科会の一つとなります。
事務所を東京都文京区本郷に置き、2014年4月時点で15,793名の会員数を持つ組織です。会員はこの10年で5,000人を超えるペースで増えて来ています。
入会についてはインターネットからのオンライン申込みとなっています。入会の条件として、次の三つを満たす必要があります。
・「この法人の目的に賛同し入会した精神科医、精神保健従事者、医療従事者、当事者、当事者の支援者、精神医療・精神医学に関する活動を行う者は会員とする。」
（公益社団法人 日本精神神経学会 定款 第2章 会員（会員と社員）第6条より）
・所定の会費を納めること。
・理事会にて入会の承認を得ること。
会員になる事により、学会機関誌「精神神経学雑誌」の配布を受けられる、またこの機関誌への投稿ができるなどの特典があります。また「日本精神神経学会精神科専門医認定試験受験資格」の必須三要件の一つを満たす事になります。
2沿革と国際性
〈日本精神神経学会の長い国内での歴史と国際的な働き〉
日本精神神経学会の発足は1902年（明治35年）の「日本神経学会」の創設を基にしています。この会の創設は、精神科医の呉秀三と内科学の三浦謹之助の二人を中心に行われました。呉秀三は近代日本の精神医学・医療の事実上の創設者として位置づけられている存在で、この創設にあたっても積極的に動いたと言われています。スタート時点の会員数は約200名で、最初の活動として会誌「神経学雑誌」の発行が行われています。なおこの日本精神神経学会は、現在の「日本神経学会」という神経学の学会の源流ともなっています。
日本神経学会が現在の日本精神神経学会と呼称を変更するのは、1935年（昭和10年）の事です。背景としては学会内での神経学者の減少、逆に精神医学者が増加していったためです。その後1946年（昭和21年）の社団法人を経て、2013年（平成25年）に現在の公益社団法人となっていきます。この長い歴史については、2003年までのものを学会の刊行物「日本精神神経学会百年史」で見る事ができます。
日本精神神経学会の英文表記は“The Japanese Society of Psychiatry and Neurology”、また英文機関誌として“Psychiatry and Clinical Neurosciences” (PCN誌）が存在します。なおこの英文機関誌への投稿は、学会会員でなくても可能となっています。
世界的に見れば精神医学関係では「世界精神医学会（World Psychiatric Association）」、「アジア環太平洋精神科リハビリテーション会議(APPRC)」、「アジア精神医学会」などが存在し、日本精神神経学会との連携も見られます。
3目的と取り組み
〈学術総会や専門制度など、日本精神神経学会の具体的な取り組み〉
日本精神神経学会の主な目的として、下記が掲げられています。
「精神医学と神経学の研究を進め、会員相互間の研修を深めもってわが国における精神医学、神経学、精神医療の発展に寄与する」。
より具体的な事業内容を挙げていきましょう。
1、学術総会の開催
2、機関誌及び学術図書の刊行
3、専門医制度の運営
4、調査・研究事業
5、教育・研修事業
6、その他、この法人の目的を達成するために必要な事業
1の学術総会については、日本精神神経学会学術総会をはじめとし各地で研修会やイベントなどが随時開催されています。2の機関誌については、「精神神経学雑誌」や英文のPCN誌をはじめ、多くの刊行物が出版されています。3の専門医制度としては試験や研修の実施などが行われています。
また学会の実際の活動実績として、大きな病名の変更をここで紹介しておきましょう。2002年に、それまで用いられてきた「精神分裂病」という病名を、「統合失調症」に変更する事を決定、現在はこれが一般化しています。これは全国精神障害者家族連合会からの変更要望を受けてのもので、こうした社会的に大きな働きかけを行う役割も担っています。
4仕事との関わり
〈日本精神神経学会が実際に個人の仕事や転職と関わる際には、専門医制度に着目〉
医師個人の実際の仕事や転職との関わりが大きいものとしては、専門医制度が挙げられるでしょう。医師が転職を行うタイミングとして、一般的に専門医の資格取得をした時が挙げられますが、これは精神科でも同様です。日本精神神経学会でも、人々がより高い水準の医学や医療の恩恵が受けられるようにと「専門医制度」が設置されています。「精神科専門医認定試験」が資格試験としてありますが、これには更新もあります。転職を考える際には、その後の資格の維持も併せてキャリアコンサルタントに相談してみると良いでしょう。
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