神経内科の医師転職お役立ちコラム
神経内科の「学会」
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診療科によって様々な医師の転職市場。特に医師の求人・募集状況や転職時のポイントは科目ごとに異なります。神経内科医師の転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した神経内科医師向けの転職お役立ち情報をお届けします。
▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ主な学会の概要-神経内科 日本神経学会
1日本神経学会について
〈日本神経学会の概要〉
日本神経学会は、正式名称を「一般社団法人日本神経学会」と言います。日本医学会に所属する分科会の一つです。
事務局は東京都文京区湯島の一丸ビル内にあり、全国に北海道、東北、関東・甲信越、東海・北陸、近畿、中国・四国、九州・沖縄の7つの地方会支部を持っています。2013年時点で、本学会の会員数は約8,000名、日本の神経疾患や神経内科医療の担い手の中心となっています。
入会については、日本神経学会定款第7条にて
・正会員：神経学に携わる医師、教育者及び研究者で、当法人の目的に賛同する者
・学生会員：医師免許を有しない医系学部の学生及び医師免許を有しない大学院生で、当法人の目的に賛同する者
・研修医会員：初期研修期間中の研修医で、当法人の目的に賛同する者（初期研修期間中の2年間のみの会員）
・団体会員：当法人の目的に賛同し、当法人の主催する事業への積極的な参加と支援を行い、学会誌を購読する団体
・外国人会員：神経学に関わる外国人の医師又は研究者で、当法人の目的に賛同する者
・購読会員：当法人の目的に賛同し、学会誌を購読する団体
という事が定められています。
2日本神経学会の沿革とその活動内容
〈日本神経学会の成立と改革、現在行われている手厚い教育面での活動内容〉
日本神経学会は1902年(明治35年)に「日本神経學会」として設立されました。その後神経学医師数の減少により1935年(昭和10年)に「日本精神神経学会」と改称され、本学会自体は精神医学中心の体制へと移行しました。しかし戦後に神経学主体の学会の必要性が増したことで、1960年(昭和35年)には世界神経学会連合の日本支部という形で新たに「日本臨床神経学会」が誕生して、1963年(昭和38年)に現在の日本神経学会という名に変更され現在に至ります。
1975年には当時の厚生省が標榜診療科名として「神経内科」を許可し、2003年(平成15年)には組織を有限責任中間法人化、2009年(平成21年)に一般社団法人への移行がされました。
日本神経学会の英文表記は“Japanese Society of Neurology”です。“JSN”という略称も使われています。本学会では英語機関誌として “Neurology and Clinical Neuroscience”が年6回隔月奇数月に、日本語機関誌として「臨床神経学」を年12回毎月発行して、会員の教育面での支援を行っています。いずれも採択された論文を読者に早く周知する手段としてネット上での先行公開を行うとともに、電子投稿や閲覧が可能となっています。
3目的と取り組み
〈日本神経学会にて定められた目的と具体的事業、そして神経学会が認定する専門医制度〉
日本神経学会は日本神経学会定款第2章第5条にてその目的を、「神経学の診療、教育、研究の進歩向上を通じて、国民の福祉と健康増進を図り、社会に貢献すること」(日本神経学会定款第2章第5条引用)としています。そして第6条にて目的の達成のため、世界で次の事業に取り組んでいます。
1.学術研究会、学術講演会の開催
2.学会誌等の刊行
3.国民の健康増進に資するための啓発活動
4.研究の奨励及び研究実績の顕彰
5.専門医及び教育施設の認定
6.診療向上のための会員を対象とした教育及び啓発活動
7.関連学術団体との連携及び協力
8.診療・教育・研究における国際協力の推進
9.その他当法人の目的達成に必要な事業。
(日本神経学会定款第2章第6条引用)
これらの事業を支えるために、本学会では毎年1回全国規模での学術大会と総会を開催するとともに、各地方会支部の主催にて各地区で年2～4回程度の学術講演会等を開催しています。
また会員を対象とした教育として前項で述べた機関誌の発行などとともに、会員医師に向けて生涯教育講演会（講演会／ハンズオンセミナー）の卒後教育セミナーの開催、及び学部学生を対象とした教材の作成を行っています。
一方で、神経内科の医療活動の内容や関連疾病についての情報を公開するため、一般の方々を対象とした市民公開講座等を毎年全国の4～5地区にて開催しています。
更に本学会では「日本神経学会専門医制度」を設置しています。「日本神経学会専門医制度に関する規則」の第7条に専門医の認定方法、第9条に専門医の認定更新が定められていて、神経内科で十分なスキルを持った医師への資格の認定を行っています。この認定された視覚が、資格を有する医師の待遇等に有利な条件となるような現状で、2013年時点での専門医数は約5000名です。
4仕事上での利点や今後の需要
〈社会構成人員の高齢化、及び患者の全身を診察するスキルから、今後需要が増す傾向〉
神経内科で扱う病気は、脳を検査することで何かしらの病気の原因を発見することができます。神経内科で病気の診断を行い、手術が必要な病気の場合は脳神経外科や整形外科、耳鼻咽喉科等の関係する他の医療科に紹介を行うこととなっています。そのため神経内科では患者体内の各部位のみではなく患者の全身の診察が必要となります。
現在神経内科で扱う疾病としては、一般的には「認知症／脳卒中／パーキンソン病」などが有名ですが、他にもJリーグ「FC岐阜」の恩田聖敬社長の羅患・闘病が報道されている「ALS（筋萎縮性側索硬化症）」や、落語家の林家こん平師匠の羅患・闘病が報道されている「MS（多発性硬化症）」等の神経難病も、神経内科の治療範囲になります。
今後の社会の中で神経内科が大きな役割とされるのは、「今後さらなる高齢化社会となることで、認知症や脳卒中、パーキンソン病等の発症率が増える」傾向にあること、及びこれらの初期症状について「患者の全身を診察してはじめて該当する疾病であることが判明する」ケースが多い点が挙げられます。現在一般的にはこれらの神経要因の疾病については「年齢的に羅患も仕方がない」とか「治療方法が無くては治療を受けるメリットがない」等と治療を諦めてしまう方も多いようですが、直接の治療法がない場合でも神経内科の医療が関わることで少しでも生活の質の改善が可能です。更に神経内科の分野の研究では次々に新しい治療薬や治療方法も開発されていて、最新の神経内科の治療の重要性が増しています。
このような点からこの先医療機関でますます必要とされる神経内科のスキルであり、この先の時代が進むとともに神経内科医のスキルの需要性が医療現場で増す傾向となります。
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