小児科の医師転職お役立ちコラム
小児科の「学会」
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▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ主な学会の概要-小児科 日本小児科学会
1日本小児科学会について
〈日本小児科学会の概要〉
日本小児科学会は、正式名称を「公益社団法人日本小児科学会」と言います。日本医学会の分科会の一つとなります。
事務所を東京都文京区後楽に置き、2013年末時点で正会員20,456名の会員数を持つ組織です。
入会については、“小児科学・小児医療に関連のある研究者または小児医療あるいは保健の業務に従事する者”という基準が設けられています。また正会員入会の流れとしては、下記のようになります。
1、郵便局から年会費を納入。
2、必要書類を事務局へ送付。
3、学会理事会での承認後、入会承認の手紙、「専門医を志す方へ」が送付されてきます。
なお入会にあたっては「日本小児科学会定款」「入会及び会費規則」に他にも詳しく定められています。
2沿革と国際性
〈日本小児科学会の長い国内での歴史と国際的な働き〉
日本小児科学会の発足は1896年（明治29年）になります。これは東京の日本橋偕楽園での小児科研究会の創立会開催日にあたり、後にこれが第一回総会と認定されました。学会につながる動きとしては、それまでも東京帝大小児科関係医師十数名が「無名会」と称して会合し、2年後に同帝大小児科弘田長教授の参加で「処和会」と改名、さらに全国での会員数が45人となり、機関誌「小児科」1号100部を発刊するなどがありました。
1901年（明治34年）には「小児科研究会」が「小児科学会」となり、学会規則も改正されました。また1908年（明治41年）の京都開催を皮切りに東京以外での総会開催など、活動は活発になっていきました。昭和に入ると1929年（昭和4年）に社団法人の認可を得て、「国際小児科学会」への加盟や「日本小児科学会認定医試験」の実施、「日本小児科連絡協議会」の結成など広範囲の活動を見せ、1997年（平成9年）には学会創立100周年を迎え、記念事業も数多く開催されました。公益社団認定を受けたのは、2012年（平成24年）の事となります。
日本小児科学会の英文表記は“Japan Pediatric Society”、また英文機関誌として年6回発行のの“PEDIATRICS INTERNATIONAL” が存在します。なお学会欧文誌としては1958年（昭和33年）に「Paediatrica Japonica」の発行がされています。
世界的に見れば「国際小児科学会」への加盟、「Asian Society for Pediatric Research（略称:ASPアジア小児科学研究学会）」との連携など数多くの国際的な取り組みが見られます。
3目的と取り組み
〈学術総会や専門制度など、日本小児科学会の具体的な取り組み〉
日本小児科学会の最大の使命として、非常にシンプルな言葉で次の事が掲げられています。
「日本小児科学会の最大の使命はわが国の小児科学という学術活動を発展させること」。
（会長による2015年 年頭所感より）
ここから導き出されるのは、次のような活動になります。
「小児科学に関する研究と小児医療との進歩、発展をはかるとともに会員相互の交流を促進し、小児医療の充実、子どもの健康、人権および福祉の向上、さらにこれらを社会へ普及啓発する」。
具体的な取り組みとしては下記のようなものになります。
1、学術集会・講演会、研究会等の開催
2、学会誌、学術図書等の発行
3、研究の奨励及び調査の実施
4、優秀な業績の表彰
5、専門医及び研修施設の認定
6、国内外の関連学術団体との協力と連携
7、中核病院小児科・地域小児科センター登録事業
8、その他
1の学術集会として「日本小児科学会学術集会」は盛大な規模で開催されています。これを中心に各地で講演会やセミナー、ワークショップなどが開催されています。2の学会誌学会誌としては「日本小児科学会雑誌」が年12回発行されています。また4の顕彰事業としては「日本小児科学会賞」を設置、5の専門医取得に関しては資格試験の実施や更新だけでなく、研修中の医師を対象としたコースを開催するなど多くの活動が行われています。7の中核病院小児科・地域小児科センター登録事業は、医療の地域特性を考慮しつつ、質の高い小児医療が継続的に提供できる体制の構築を目指して平成23年に決定された事業になります。またその他の活動として「予防接種」や「感染症情報」などの提供、さらには大規模災害時の支援など、この部分での役割も近年大きく目立つようになっています。
4仕事との関わり
〈日本小児科学会が実際に個人の仕事や転職と関わる際には、専門医制度に着目〉
医師個人の実際の仕事や転職との関わりが大きいものとしては、専門医制度が挙げられるでしょう。医師が転職を行うタイミングとして、一般的に専門医の資格取得をした時が挙げられますが、これは小児科でも同様です。日本小児科学会では「小児科専門医」の資格試験が実施されています。少子化の昨今ですが、それだけにちょっとした事でも親からは専門医の診療を望むという声が多くなっています。小児科専門医はどうキャリアパスに影響をしていくか。またこうした現代のニーズにどう向き合っていくか。転職を考える際には、実際の事例なども数多く知るキャリアコンサルタントに併せて相談してみると良いでしょう。
