小児科の医師転職お役立ちコラム
小児科の「専門医取得要件」
医師の転職にお役立ちの情報満載！
診療科によって様々な医師の転職市場。特に医師の求人・募集状況や転職時のポイントは科目ごとに異なります。小児科医師の転職成功のため、医師転職ドットコムが徹底調査した小児科医師向けの転職お役立ち情報をお届けします。
▲医師の転職お役立ちコラム一覧へ専門医取得要件-小児科
1日本小児科学会の専門医制度について
〈日本小児科学会による資格試験〉
“小児保健を包括する小児医療に関してすぐれた医師を育成することにより、小児医療の水準向上進歩発展を図り、小児の健康の増進および福祉の充実に寄与すること”を目的とし、日本小児科学会による「小児科専門医」が設けられています。専門医の数としては、2013年（平成25年）で14,940人となっています。日本小児科学会は既に1968-1969年（昭和43-44年）に日本小児科学会認定医試験を旧制度として行っています。この時の合格者数は2年間で105人でした。2002年（平成14年）に日本小児科学会認定医から小児科専門医への制度変更を決定。移行期間を設けた上で、認定医制度を廃止する事になりました。2007年（平成19年）に第1回小児科専門医試験を実施して、現在に続いています。また小児科専門医は、5年ごとの資格更新があります。最新医学への理解や技術の研鑽のため、学会や研修会に一定時間以上出席する事などが義務づけられています。
2資格試験の概要
〈日本小児科学会専門医認定試験の概要〉
それでは、この資格試験の概要を見ていきましょう。
まずは専門医申請についてですが、これは「日本小児科学会雑誌」に掲載されます。また学会のＷｅｂサイト上へも掲載が行われます。「会員歴証明書請求用紙」に必要事項を記載して学会事務局へ会員歴証明書の請求を行い、出願書類一式を学会事務局へ簡易書留で郵送、発送された受験票を受け取り試験、結果発表となります。合格者には専門医登録申請用紙が同封されていますので、それを基に専門医登録を行います。なお出願書類については、会員専用Webサイトからのダウンロードも可能になっています。
試験は「筆記試験」「症例要約評価」「面接試験」及び審査になります。これは学会の試験運営委員会により行われます。合格率としては大体80から90％ぐらいまでとなるようです。
専門医試験は所定の卒後研修を修了した学会会員を対象に行われます。また、下記の受験資格が設けてあります。
●学会会員歴が引き続き3年以上、もしくは通算して5年以上であるもの。
●2年間の卒後初期臨床研修を修了後、学会の指定した専門医研修施設（専門医研修関連施設を含む）において3年以上の研修を修了、または研修修了見込みであるもの。ただし、専門医研修期間のうち延べ6か月以上を研修支援施設で研修すること。
ここで言う専門医研修支援施設ですが、特に指導体制の整っている施設が専門医研修支援施設として認定されています。この施設は研修指導に係わる常勤の小児科専門医が多く、症例数に富む施設です。ここで研修する事により幅広い分野の症例を経験でき、十分な研修指導を受けられます。また2009年以降の医師国家試験合格者については、3年間の小児科研修期間のうち延べ6か月以上の研修支援施設での研修が必要となっています。その他、外国の小児科専門医を取得している場合についても、学会による審査などを経て受験が可能になります。また専門医資格喪失後の受験条件についても「小児科専門医制度に関する規則」内に細かな定めがあります。
3専門医認定の要件
〈日本小児科学会専門医認定のための、専門医認定試験の合格といくつかの要件〉
日本小児科学会専門医認定には、専門医認定試験に合格するとともに下記の条件を満たす必要があります。なおこれについては、2009年以降の医師国家試験合格者の受験資格と重なるものです。
■学会会員歴が引続き3年以上、もしくは通算して5年以上であるもの。
■2年間の卒後臨床研修を受け、その後さらに小児科専門医制度規則第15条に規定する小児科臨床研修を3年以上受けたもの。もしくは小児科臨床研修を5年以上受けたもの。
4専門医制度の変化
〈時代の変化と共に変わる専門医制度。その中で求められる小児科学会専門医の姿も大きな変化〉
日本小児科学会により、新たな専門医制度についての情報が度々出されています。一報としては2013年（平成25年）で、学会とは独立したこの中立的機関においての専門医の認定、研修プログラムと研修施設の評価、認定などがアナウンスされています。実際のスタートが2017年からというこの制度改革は、医師一人一人のキャリアプランにも影響がある大きな変化です。新たに試験を受け資格を取得しようとする医師だけでなく、取得のタイミングによっては以降の更新についても関わってきます。
転職のプロであるキャリアコンサルタントはこうした制度の動き、それに伴い医師を受け入れる現場のニーズがどう変化しているかなど多くの情報を多く持っています。医師としての将来を見据えながら、全体的な情報サポートも任せていくと良いでしょう。
