医師の「派遣」の実態とは？－地方派遣のメリット・デメリット

医師の派遣と聞いて、皆さんはどんな働き方を思い浮かべるでしょうか。
大学医局の人事異動や医局から紹介を受けた外勤先での勤務をイメージする方も多いかと思います。

しかし実は、医師の派遣は原則として法律で禁じられています。
では、なぜいわゆる医師の派遣が一般的となっているのでしょうか？

今回の記事では、医師の「派遣」の実態について見ていきます。
また、その中でも地域医療を支える地方への派遣に注目し、地方派遣に対する医師の印象や、医師にとってのメリット・デメリットをご紹介します。

1.医師の派遣、実は原則禁止されている？その理由とは
2.法的に医師の派遣が認められている2つのケース
3.医師が「派遣」と呼ぶ働き方の実態4種
4.医局派遣が担う役割とは
5.医療機関や医師の視点で見る医局派遣の問題点
6.法的に見る医局派遣
7.医局派遣や地方への派遣、医師はどう思っている？
8.地方病院の労働環境の実態は？
9.地方派遣のメリット・デメリットとは
10.まとめ

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医師の派遣、実は原則禁止されている？その理由とは

医師の派遣は、原則として労働者派遣法で禁止されています。
厚生労働省は医師の派遣を禁止する理由について、次の2点を挙げています。

チーム医療のスムーズな運営を妨げ、医療の安全性を低下させるおそれがある

チーム医療とは、医師や看護師などの医療スタッフが協働し、それぞれの専門性を発揮しながら患者の治療にあたる体制のことです。

医師の派遣がチーム医療の運営を妨げかねない懸念点について、厚生労働省は次のように指摘しています。

職種間の連携が重視されるチーム医療において、派遣労働者を体制に組み込みながら安定したレベルの医療を提供することは難しいという考え方です。

医療というサービスの特殊性

医療従事者は、患者の生命を預かる重責を抱えています。また生命にかかわらない程度の疾患の診療においても、注射や投薬治療など、身体を傷つけたり影響を与えたりする医療行為が頻繁に発生します。

派遣労働者は派遣会社に所属しながら派遣先の指揮命令下に置かれるという特性上、もし医療ミスなどが発生した場合、派遣会社と派遣先どちらが責任を取るのか定まらず、問題になる可能性があります。

重大な責任がともなう医療サービスの特殊性から、「派遣先と直接雇用関係がない派遣労働者が従事することはなじまない」という判断にいたっています。

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法的に医師の派遣が認められている2つのケース

では、なぜいわゆる医師の派遣が存在するのでしょうか？
先ほど”原則”禁止と紹介した通り、医師の派遣は一定の条件を満たす場合、例外的に認められています。

認められるのは次の2つのケースです。

- 紹介予定派遣をする場合
  紹介予定派遣とは、派遣医師として一定期間勤務した後、派遣先と医師の間で就業継続の合意が取れた場合に、派遣先が医師を直接雇用する派遣方式のことです。継続的な雇用を見越しているため、チーム医療への問題点が少ないとされています。
- 人手不足解消が特に必要だと認められる場合
  2006年ごろから顕在化し、今も続いている医師不足問題に対応するため、厚生労働省は医師の需給調整に取り組んできました。
  その一環として、特に対策が必要とされる次の2つの条件を満たす場合、医師の派遣を例外的に認めると定めています。

法的に医師の派遣とされているのは以上2つのケースです。

しかし、医師が「派遣」と言う時、実際には上記とは違うことを指していることが多いです。
一般に医師が「派遣」と呼んでいる働き方にはどんな種類があり、どのような仕組みになっているのでしょうか。

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医師が「派遣」と呼ぶ働き方の実態4種

医師が「派遣」と呼ぶ働き方は、大きく次の4種類に分けられます。

大学医局による派遣

いわゆる「医局派遣」「医局人事」と呼ばれるものです。ひとつの企業に勤めたまま勤務地が変わる一般的な人事異動と異なり、今いる病院を退職して医局が紹介する他の関連病院、もしくは大学病院へ就職する形式を取ります。

退局しない限りは勤務先が変わっても医局に所属している状況は変わらず、数年ごとに医局の指示で病院を転々とすることになります。
所属する医局にもよりますが、短くて1年ごと、長くて2～3年ごとといった短いスパンで派遣先が変わるケースが多いです。

紹介会社による医師の紹介

民間の医師紹介会社が、働き手を見つけたい医療機関と勤務先を探す医師の間を取り持つ仕組みです。民間会社が医療機関の求人情報を取りまとめて提示し、医師が求人を選んで応募する形が一般的となっています。

特に医師が「派遣」と呼ぶ場合、その多くは定期アルバイトやスポットアルバイトなど、一時的な外勤先の紹介を指しています。

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大学医局以外による派遣

医局以外による病院への医師の派遣は、次の2つが挙げられます。

・地方自治体からの派遣

各自治体が医師を都道府県職員として採用し、医師確保が困難となっている地域の病院に派遣するドクターバンク事業などがあります。

・民間、国公立、地域医療支援病院からの派遣

大学病院以外の病院でも、教育体制が整っていて医師数も多い病院が、地域の病院に医師を派遣しています。
地域医療支援病院は、自治体が地域医療の要として認定した、地域の中核病院です。地域医療への支援でさまざまな取り組みを行っており、約半数の医療機関が地域への医師派遣を実施しています。

その他

事例は少ないですが、病院以外への医師派遣も存在します。　
DMATなどの災害時派遣では、被災現場で患者のトリアージを行ったり、避難所で過ごす被災者を診察したりする業務にあたります。
現地の医療従事者は、自身も被災しながら過酷な状況で医療を提供することになり、心身に大きな負担を抱えます。他地域からの応援が、被災地の医療を支える大きな力になります。

また、医師の派遣と称してイベント等の主催者に医師を紹介する職業紹介会社もあります。スポーツ大会の医療班やテレビ番組等の医療面での検証担当など、病院以外でも医師は必要とされています。

医師の派遣とよばれる働き方にもさまざまな種類があるとお伝えしてきましたが、特に医師の派遣としてイメージが強いのは「大学医局からの派遣」だと思います。

実際に、非常勤も含む勤務医の確保手段について、全国の413病院に聞いたアンケート調査（日本病院会、2018年）では、9割の病院が「大学医局からの派遣」を挙げています。

次いで「人脈や個別紹介」が48.7％、「人材あっせん会社の利用」が37.8%となっており、医局による派遣が圧倒的に多い状況です。

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医局派遣が担う役割とは

医師の派遣の中で医局派遣がメインとなっているのは、医療機関にとって大学医局が最も医師を確保しやすいルートであることが理由のひとつです。

医師の供給元となるのは医学部のある大学ですが、以前まで、大学卒業後の臨床研修は大学で行うことが一般的でした。医師は特定の診療科の大学医局に所属し、その中で卒後もキャリアを積んでいくのです。

そのため、多くの医師を抱える医局に対し、常勤医の採用や急な欠員の際に医療機関が協力を依頼する流れができ、医師の臨床研修先の自由化がされて以降も、以前同様に医局から医師を供給してもらうことが多くなっています。

医師を確保したい関連病院の視点で見た医局派遣について、テレビドラマ「白い巨塔」の制作に携わった里見清一先生は、著書「医者とはどういう職業か」の中でこう述べています。

医者は医学部からしか生まれてこないので、大学病院の外にある病院は、自前で医者を調達することができない。（中略）さしあたり医者を「派遣」してくれるのは、医局員がもともとワサワサいて、かつ毎年卒業生を新米医者として世に送り出す大学附属病院しかない。それに、大学病院以外のところは、定員以上に医者を雇っておくわけにはいかないが、大学病院なら、余った奴は研究させておくとか留学させるとか、いろいろな形でプールしておくことができるのである。かくして、ある程度以上の規模の病院は、大学の医局から離れて存在することはなかなか難しい。

医療機関が医局派遣に依存する傾向は特に地方で顕著であり、里見先生は続けて次のように指摘しています。

東京大阪から好きこのんで地方へ赴任しようという医者は少数派で、地方の病院としてはどうしても地元の大学から医者を（つまり大学病院の医局員を）派遣してもらわないと立ち行かないことが多い。そして公立私立取り混ぜていくつも医科大学がある大都会と違い、地方では医者の「供給元」が限られる。

へき地のように人口や病院数が少なく、医師の確保が難しい地方でも、医局派遣により医師の供給を受けることで安定した医療提供体制が保たれます。医局派遣は、地域間の医師の需給調整という重要な役割も担っているのです。

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医療機関や医師の視点で見る医局派遣の問題点

一方で、医局派遣にはいくつか問題点もあります。
ひとつは派遣を受ける医療機関側から見た問題点で、医師を派遣する大学医局側にパワーバランスが傾いていることです。

医療機関にとって医師の確保は非常に重要ですが、医局派遣はあくまでも大学病院の人事異動のような扱いで、いわゆる人事権は医局が持っています。派遣を受けたい医療機関側の希望人数・希望分野の医師が必ず確保できるとは限りませんし、派遣されていた医師が医局側の都合で引き揚げられる可能性もあります。

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もうひとつは医師側から見た問題点で、医局派遣がほぼ強制状態になっている場合もあることです。
「どの地域・勤務先で働くか」ということは医師の人生に大きく影響します。しかし、一般的な会社員が人事異動を断れないのと同じように、所属医局の人事異動という認識で「医局派遣は断れない」と考えている医師が多いのではないでしょうか。
実は、法的には医局派遣を医師の希望で断ることが可能です。

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法的にみる医局派遣

本来、支配従属関係のもとで就職先をあっせんする「労働者供給事業」は、職業安定法で禁止されています。
医局の指示に強制力があり、医局員が人事異動に関して医局に逆らえない関係性である場合、医局派遣は法律に違反する仕組みになってしまうのです。
そのため、医師が医局派遣を「断りたい」と希望すれば、医局は医師の希望を尊重しなくてはならないということになります。

荒木弁護士の記事「意に沿わない医局人事は拒否できる？法的観点でみる医局人事」では、次のような判例が紹介されています。

- 医局派遣先の町立病院から大学病院への引き揚げを求める医局人事に強制力はない
- 「医局への内定」は大学病院との雇用契約の内定にはあたらない
- 医局人事に従うかどうかは医師の自由であり、人事に従い退職した場合は退職の意思があったとして自己都合退職とみなされる

この3つの判例では、共通して「医局と医局員を雇用している大学は同一主体とはみなされず、医局による人事権には法的拘束力がない」という法的判断がなされています。
この判断の根拠となる厚生労働省の見解では、「医局派遣とは、派遣される医師が自由意思に基づいて関連病院に就職するものである」ことが示されています。

医師が医局による関連病院や研修先への紹介を断ったことで、医局が他の勤務先の紹介をしなくなるなどの対応を取った場合も、「自由意思を妨害した」と判断される可能性があるとしています。
医局の意に背いたからといって、医師に圧力をかけることは許されないという内容であり、医師の自由意思を尊重する姿勢を明確にしています。

とはいえ、この考え方が現場に定着しているかどうかはまた別の話です。
医局派遣について、医師はどのように受け止めているのでしょうか。

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医局派遣や地方への派遣、医師はどう思っている？

医師の派遣の中でも医局派遣（医局人事）は、医師が転職を考える大きな理由のひとつとなっています。
2023年11月～2024年4月の半年間で弊社サービスに登録した580名の医師に聞いた「転職を考えたきっかけ」について、テキストマイニングツールで分析したところ、最も重要度が高い名詞として「医局」が上がりました。

さらに「医局」と関連性が高い語句として、「人事」「不満」という単語があがっています。

また、過去に弊社が実施した退職理由に関するアンケート調査では、常勤先の退職理由として「医局人事から離れる/医局をやめる」ことを挙げる医師の声も多く聞かれました。

- 医局人事から脱却するため。（30代男性、放射線科）
- 医局人事との折り合いがうまくいかなかったため（40代男性、一般外科）
- 医局の毎年の人事異動が辛くなったので。（40代女性、消化器内科）
- 医局を辞めたかったから（30代男性、精神科）
- 所属医局に見切りをつけた（50代男性、泌尿器科）

医局派遣について、医師が転職を考えるほど避けたいと思う理由はどんなところにあるのでしょうか？
アンケートや調査データから見えてくるのは次の3つです。

望まない勤務地・タイミングでの異動

医師の希望にかかわらず、医局や関連病院の医師の配置状況によって派遣先が決められるケースが多いです。
「妻と幼い子供を置いて地方の病院に単身赴任することになった」「今の病院でもっとやりたい業務があるが、医局の都合で志半ばで異動を余儀なくされた」ということも発生しうるのです。

度重なる転居による負担

広範囲に多くの関連病院がある医局に所属していると、異動のたびに引っ越しが発生する可能性が高くなります。
医師の人事異動は春に実施され、年度替わりに重なるため、業務の合間をぬって引っ越し業者の繁忙期に転居することになります。それが1～3年に一度のスパンで数年間続くとなると、負担はかなりのものです。

医師の転居に関する過去のアンケート調査でも、転居に疲弊する医師の切実な声が寄せられました。

- 転居先を見て回る時間が無い　（40代男性、心臓血管外科）
- 役所の手続き、(県外へ転勤だったので)保険医・麻薬施用者免許の手続き　（29歳以下男性、放射線科）
- 勤務と並行しての荷造り荷ほどきが大変。転出転入届けがなかなか出しに行けない。　（40代女性、小児科）
- 4/1入職のため、引っ越し繁盛期にあたり、業者が捕まらない　（30代女性、神経内科）
- 引越し代は個人負担だったため、数十万の出費だった。　（29歳以下男性、泌尿器科）
- 子供を何回も転校させて申し訳なかった。　（60代男性、その他診療科）

地方勤務＝労働環境が不安

厚生労働省が医師の勤務実態や働き方の意向について調べた研究によると、医師が地方で勤務したくない理由として、「労働環境に不安がある」「希望する内容の仕事ができない」といった回答が全年代で多く挙げられる傾向にありました。
また、20代では「専門医の取得に不安がある」という意見も多く挙がっています。

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地方病院の労働環境の実態は？

実際、都市部と地方とで労働環境にはどんな違いがあるのでしょうか？
日本病院会の調査から、医師の労働時間や宿直回数を比較しました。

医師の平均労働時間（1週間あたり、宿日直勤務を除く）

指定都市や中核市等の都市部では法定労働時間の週40時間を超える医師の割合が55.6%だったのに対し、郡部や町村といった地方では65%と、平均労働時間が長くなる傾向が見られました。

医師一人当たりの宿日直回数（1か月あたりの平均）

都市部では最多の「3～4回」と次に多い「1～2回」がほぼ同じ割合だったのに対し、地方では「3～4回」が圧倒的に多くなっています。また、「7～8回以上」の回答割合も7.5％と3種の地域のうち最多で、地方のほうが一人当たりの宿日直回数が多くなる傾向にあります。

当直体制と宿直翌日の勤務体制

まず当直体制について、都市部では6割が「複数当直」と答えたのに対し、地方では8割が「一人当直」と回答しています。

また、宿直翌日の勤務体制について、「通常通りの勤務」としている割合は、都市部で52.8%、地方で79.5％と大きな差が見られました。宿日直業務と翌日の通常業務を分担するだけの医師数が、特に地方で確保できていないことがわかります。

地方の病院における医師の労働環境について、多くの医師が不安に感じているとおり、都市部と比較して負担が大きくなっている業務もあることがわかりました。
通常業務の時間外労働はそこまで大きな差は出ていませんが、宿日直の回数と当直翌日も連続して通常業務が続く点で顕著な差が見られています。地方では、宿日直勤務を当番制などで分担する医師数の確保が難しくなっていることがうかがえます。

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地方派遣のメリット・デメリットとは

労働環境以外で、地方への派遣は、医師にとってどんなメリット・デメリットがあるのでしょうか？
過去のアンケート調査に寄せられた医師の回答や、地方で医師を確保する取り組みの実例から紹介していきます。

地方へ派遣されるメリット

物価や自然などの面での暮らしやすさ

- 賃貸料や駐車場代が安価、中心部から車で1時間程度（30代男性、呼吸器内科）
- 車でどこにでも移動可能（30代女性、健診・人間ドック）
- 自然が豊かで、美味しいものも多い（30代男性、神経内科）

田舎ならではの症例・医療判断がある

- 都内では少ないマダニ症などは田舎で診る機会が多い（50代女性、皮膚科）

住民の人柄

- 穏やかな県民性で暮らしやすい。交通マナーが良い。排他的な雰囲気がない。（50代男性、消化器外科）
- 比較的のんびりしている土地柄（40代男性、神経内科）
- いい意味で田舎で人的交流が多い（50代男性、精神科）
- 地方はモンスターが少ない（40代男性、産婦人科）

自治体が勤務環境や一定の収入を担保

自治体による医師派遣の一種、ドクターバンク事業では、医師にとってメリットとなるポイントを含んだ派遣システムを構築する自治体もあります。

例えば長崎県では、離島などへき地に派遣する医師が抱える3つの不安要素について、それぞれ対策を講じています。

地方へ派遣されるデメリット

都市部から離れている、紹介先の基幹病院が遠い

- 遠い、患者さんを高次機関に紹介するのが不便（40代男性、神経内科）
- 都市部へのアクセスが悪い（20代女性、救命救急）

交通の便が悪い、車社会である

- 交通の便が悪い　海外に行くのに、成田までいくだけで一苦労（30代男性、眼科）
- 田舎なので車移動がメインだが、渋滞することがある（30代女性、循環器内科）
- 公共交通機関が利用出来ない。（70歳以上男性、その他診療科）

患者の傾向

- ご老人ばかりで、若い人が来ない（40代男性、一般外科）
- 患者やその家族の理解力が悪い。（50代男性、リハビリテーション）
- 事務方、患者さんなど地元の方は男尊女卑が露骨。（30代女性、乳腺外科）

実際に地方派遣を体験した医師の声から、生活環境や患者の傾向など、労働環境以外にもさまざまな点でメリット・デメリットがあることがわかりました。

ただ、何をメリット・デメリットと感じるかはその人次第でもあります。ドクターバンク事業による求人など、募集数は少ないですが医師にとってメリットの多い求人も存在しています。勤務先によっては、豊かな自然の中での生活と高収入の両方をかなえることができる可能性があり、「それならば挑戦してみたい」と考える医師もいるのではないでしょうか。

医師として生きていくうえで何を重視するのかしっかり考え、都市部での勤務を希望するか、地方勤務も視野に入れるか検討していくことが大切です。

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