開業医としての耳鼻科の年収について

開業に関する最新情報は「ファイナンス視点で考える、失敗しない“開業”のススメ　第１回：データからみるクリニックと医師」をお読みください。

耳鼻科の開業医の状況

耳鼻科は内科や小児科などに比べると、専門性が強い医科になりますので、当然医師の数も他の科に比べ少ないようです。しかし、実際に市場が必要としている耳鼻科医の数には足りていないのが現状で、開業医にしても勤務医にしてもまだまだ必要とされています。

特に耳鼻科の開業医の年収は高額であるとされ、個人開業医の損益率では、眼科に次ぐ二番手になっています。

グラフの通り開業医の耳鼻科の場合、年収の平均はおよそ1900万円とのことです。勤務医が1000万円から1500万円程ですので、倍近い年収を手にすることが出来る可能性があると言えます。

耳鼻科としての知識・開業医としての知識

耳鼻科に限った話ではないですが、医師として活躍をしていく以上は、生涯勉強と言われています。医療は日々進歩し、研究されているので、耳鼻科医として常に最先端の知識を取り入れていく必要があります。

これが開業医ともなると、当然そのような医学的な知識の他に、事業主としての知識、スキルが必要となってきます。医院を経営する上での経済的な知識、スタッフを管理教育する知識、患者を獲得するためのマーケティングの知識、などです。全ての分野をそつなくこなすことが出来る、一部優秀な開業医の方もいらっしゃいますが、人間である以上、不得手な分野も出てくることでしょう。その場合、例えば経理のことであれば税理士を頼んだり、マーケティングや人事管理を外部コンサルタントに頼んだりする必要が出てきます。その場合は当然費用がかかりますので、自分が結果を出せること、出せないことが＝（イコール）で自分の年収につながってくる厳しい世界であると言えます。

年収統計のからくりと無視できない初期費用

最初に述べたとおり、耳鼻科開業医の平均年収は、勤務医の1.5倍から2倍近くあります。しかし、この統計には実は無視できない部分があり、開業医としての借入金の返済などが含まれておりません。耳鼻科を開業する場合、その形態や導入する設備にもよりますが、安くても3000万円程から、場合によっては1億円近くかかる場合もあります。つまり、いくら開業医として軌道に乗り、勤務医時代の年収の何倍も稼いでいるとしても、その多くを返済に充てている場合があるのです。
返済が終われば、当然かなりの年収が手元に残る可能性はありますが、勤務医から開業医になったからといって、単純に年収が倍になるわけではないということを覚えておきましょう。

デメリットばかりではない勤務医

医師としてキャリアを積んでいくと、当然開業を意識されると思います。
実際に耳鼻科も、40代以上は開業医の割合が非常に多くなります。しかし、よく開業された医師から、「情報が入ってきづらい」という声を聞きます。
勤務医時代は、他の医師と情報を共有したり、研究をしたりする時間や機会がありますが、開業医として独立すると、そういった機会が極端に減るというのです。当然耳鼻咽喉科学会などに所属し、定期的なカンファレンスに参加することで、ある程度の情報を共有することは出来ますが、学会や研修に参加するということは、診療を休むということなので、これもまた年収に直結してきます。

また、他にも勤務医には退職金があったり、自信が病気にかかった場合でもある程度の保証が受けられたりするメリットがあります。

勤務医は拘束時間などで度々問題視されがちですが、組織に所属していることの強みがあることは忘れないようにしましょう。

開業医も勤務医も間違いではない

開業医にしても勤務医にしても、耳鼻科医として活躍されることに間違いはありません。医師の皆様が充実した生活を送ることで、より良い医療を提供できることは言うまでもないでしょう。

開業であればそれなりの資金が必要になり、医師以上に事業主としての責任や重圧がかかります。しかし、それを乗り越え成功させることが出来れば、それは年収や時間として、自分に返ってくることでしょう。
また、勤務医として日本の耳鼻科診療を支えていくことも非常に重要で必要な職務です。もしも今現在の立場や年収、待遇に疑問を感じるのであれば、転職という選択肢もあるということを覚えておいてください。転職し、日々を充実させながら様々な経験や知識を積むことが、将来的に開業を成功させる糸口になるかもしれません。