小児科の医師に必要な環境

近年、産婦人科や小児科の医師不足は深刻な問題となっています。
核家族化や少子化によって、保護者の育児不安による経験不足・知識不足からちょっとしたことでも病院に連れていくことが多くなっています。このような患者の増加に対し、小児科の医師の数は昭和45年から30年間ほとんど増えておらず、医師の割合は減少し、小児科を有する病院数も減少してきています。

小児医療は、成人医療に比べておよそ3倍の人手と時間を必要としますが、投薬量や通院、入院日数が大人と比べて少なく、病院では不採算部門となっています。不採算である為に、病院で小児科がカットされる事態に陥っていることが、小児科を有する病院数の減少原因と言えます。小児科の医師不足には、その医療内容とは裏腹に、精神的にとても疲れる診療科であり、激務の割に採算が取れず、若手医師からも敬遠されていることが問題とされています。

勤務が体力的につらいと感じる小児科の医師は76％、体調を崩した経験を持つ小児科の医師はおおよそ半分にものぼり、こうした過重労働がさらなる人手不足を呼ぶという悪循環になっているのです。
このような状態の為、医師は小児救急のない施設に転出したり、開業し、残った小児科の医師の負担はさらに大きくなるという悪循環も生まれています。また、女性医師の退職も小児科の医師不足の原因の1つと考えられます

医師全体における女性医師の割合は14.3％ですが、小児科医においては34％が女性の医師です。出産・育児をきっかけに退職する女性医師が、仕事と家庭を両立できるよう支援する環境作りが必要とされています。